オンラインやSNSで配信される気象情報の「信憑性」、米国

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天気は誰もが知る、興味をそそられる話題だ。私は小学校6年生の科学プロジェクト以来、自称「天気オタク」だ。そのプロジェクトが私のキャリアの始まりになったのは少々皮肉だ。私は天気に関するあらゆる熱中と興味を愛してやまない。

天気は、人が経験する数少ない科学の1つだ。スーパーのレジに並んでいるとき、原子力工学や量子力学に関する冗談を聞くことはないが、天気の話題はしょっちゅう耳にする。気象学は定量的に厳密な科学であり、力学、熱力学、物理学、高等数学、化学、統計学等に深く関わっている。しかし、最終結果(モデルの出力、アプリ、地図、予報など)は、誰でも見ることができる。近年、気象情報はさまざまなSNSを通じて出回っている。それが信用できるのかどうか、どうすればわかるだろう。

気象分野で米国最大の組織である米国気象学会(AMS)は、その質問に答えるべく、Certified Digital Meteorologist(CDM、デジタル気象予報士資格)プログラムをつい最近スタートさせた。1919年に設立された同学会は、このプログラムは「社会に役立つ大気とそれに関連する科学、テクノロジー、アプリケーションおよびサービスを推進」するものだという。またこの学会は、廃止されたAMS認証および現行のCertified Broadcast Meteorologist(放送気象予報士資格)を発行している組織でもある。

テレビでこの資格を持つ気象予報士を見たら、その人が科学者とコミュニケーターとして厳格な訓練と教育を受けたことを示している。学会には、 Certified Consulting Meteorologist(気象コンサルタント資格)プログラムもあり、CDMは新たにそこへ追加された。。


AMSのウェブサイトにはこう書かれている「デジタル気象予報士資格(CDM)は、気象の知識をあらゆるデジタルメディアで表現するための、科学的能力と効果的なコミュニケーションスキルの基準を満たした気象予報士に与えられます」。同学会がこの取り組みによって、現在オンラインに出回っている気象情報の一貫性の欠如に対処しようとしていることは明らかだ。
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翻訳=高橋信夫

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