観客の存在は、実は選手にとっても必要である。競技特性にもよるが、多くの競技で観客の応援がそのパフォーマンスに及ぼす影響は計り知れない。東京五輪を目指す知己の有望選手は、無観客での競技会で好記録を出したものの「何かが足りない気がします」と話していた。選手への応援もその競技を見ている端末から送ることができて、同時に選手に伝わるようにできないだろうか? もし観客の応援があれば、その選手は新記録を出せたかもしれない。
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「どうやったらできるか」を考えることこそが開催議論の解
これらの課題を解決するにはそれなりの時間が必要だろう。しかし、そのために努力した結果は、きっと次に繋がるはずだ。
先の体操国際大会終了後、内村航平選手は「『できない』じゃなくて『どうやったらできるか』を皆さんで考えて、どうにか五輪ができるように考えを変えてほしい」と吐露したが、それが東京五輪開催議論の解と思われる。
東京五輪を開催するためにどうしたらいいか?と考えることで、当然の事ながら、医療体制の整備、感染抑制対策、経済的補償、働き方改革(リモートワーク、時差出勤など)、交通整備などを推進する方向で臨めば、現状の速度と違う速さでさまざまな改善が進んだのではないか。それは今からでも遅くないので、組織委員会、都、国で取り組んで欲しいところだ。
今後も我々はウイルスの脅威に備えていかなければならないはずである。そしてこれまで築いてきた文化を継承していくべきだろう。
現下のコロナは人間の経済的営みを制限する。しかし、その結果、大気汚染は改善を見せた。地球環境が回復することに希望が持てた。コロナが終息したとしても、大気汚染改善が図れるような新しい経済発展施策を維持するようになれば、それはとても大きな財産になる。同様に、コロナショックがオリンピズムを実現するための新たなオリンピックの姿を追求する好機になる。
しかし、「東京五輪はやるのだ!」という組織委員会トップから聞こえてくる掛け声にオリンピズムへの真摯な姿勢が伴わない限り、それは「準備してきたのでやるのだ!」としか聞こえない。国民の意識との乖離がますます広がる。
東京五輪2020が決まった時から、私はこのオリンピックが東京で開催される意義を見つけられずにいた。組織委員会は震災復興を掲げていたが、それは日本にとっての意義であって、普遍的な意義が見えてこなかった。
「スポーツには世界と未来を変える力がある」というビジョンが掲げられた時、そこにはオリンピズムの世界平和構築への意志が内包されていただろう。しかし都民、国民はオリンピックというビッグイベントがやってくると喜んだだけではなかったか?
コロナは経済成長による豊かさを相対化した。本当の豊かさとは何かを問うている。それはオリンピックがもたらすものが何かも問うている。世界平和を実現する手段として、人と人とを繋ぐ手段として、オリンピックは意義があるのか?と。その答えを出すことをコロナは求めている。
春⽇良⼀◎スポーツコンサルタント。長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。長野五輪を招致した男の異名持つ。JOC在籍中、バルセロナ五輪など日本代表選手団本部員を通算5大会経験。オリンピック運動に共鳴し国際担当として活躍。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」(メルマガ)主筆。
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