つまり、米国務省の渡航勧告も、読んでおくべきものではある。ただ、それだけに頼ることなく、より多くの情報を確認する必要があるということだ。
SNS：安全のための「旅の友」
安全についてよく知っているのは、旅行者やその国に駐在する外国人だ。旅の機会が多く、各地で基調講演なども行うセルジオ・ディアスは、「最高の情報源は、その国に駐在するフェイスブック、またはReddit（レディット）の従業員だ」と話す。「非常に有用な情報を提供してくれる」という。
また、自分の友人に尋ねるのもいいが、例えばパリや東京で暮らす駐在員たちのグループに加わることでも、不慣れなその土地の状況を理解し、トラブルを回避することに役立つ可能性がある。
そのほか旅の専門家たちは、ソーシャルQ&AサイトのQuora（クオーラ）やTripAdvisor、さらにはChatGPTなどの対話型のAIサービスも、その都市の安全性についての価値ある視点を提供してくれると述べている。何より重要な点は、それらがある1件の投稿を紹介するだけではなく、より幅広く情報を収集しているということだ。
保険会社：貴重な情報源
海外旅行保険を販売する会社の多くは、安全に関する問題に24時間体制で対応している。中には、アプリを通じた情報提供を行っている会社もある。例えば、Allianz Partners（アリアンツ・パートナーズ）の新しいアプリ「Allyz」は、位置情報に基づくアラート機能を搭載。加入者の旅に影響を及ぼす可能性がある事柄、安全面に関する問題のほか、天気や健康、交通、文化など、滞在先についてのさまざまな情報をタイムリーに提供している。
アリアンツの社外広報担当ディレクター、ダニエル・デュラゾは、「街なかで抗議活動が始まったり、ハリケーンなどへの注意報が出されたり、何か状況に変化があれば、そこに滞在している加入者に最新の情報が送られます。また、起こりうる状況の変化への最善の対処方法など、豊富な知識に基づいたアドバイスを提供します」と説明している。
情報は「現地調達」がベスト
ラグジュアリーな旅を提供するクチュール・トリップスの創業者、スーザン・シェレンは、「旅先の安全性については、現地にいる人に尋ねるのが一番です」と語る。お勧めは、タクシーの運転手やホテルのコンシェルジュ、ツアーガイドから話を聞くことだという。
