Ｘプライズ財団のCEOで『2030年：すべてが「加速」する世界に備えよ』などの著書で知られるピーター・ディアマンディスによれば、2026年までに、少なくともベータテスト段階の人型ロボット（ヒューマノイド）が、一般家庭で洗濯や掃除機がけ、皿洗いを手伝うようになる可能性があるという。そして2040年までに、世界に100億台ものヒューマノイドが存在するようになり、その労働コストは1日あたりわずか10ドルになるかもしれない。
「ロボットが自動車のように当たり前になる。価格が3万ドル（約500万円）だとしたら、月額300ドル（約4万6700円）程度で利用可能になる」と、作家で未来学者で投資家のディアマンディスは筆者のポッドキャスト番組『TechFirst』で語った。「つまり1日あたり10ドルのコストであらゆる作業をこなす労働力が手に入るということだ。掃除や芝刈り、赤ちゃんのオムツ替えまで、何でも頼める」
この分野では最近、マイクロソフトやエヌビディアから26億ドル（約4100億円）の評価額で6億7500万ドル（約1052億円）を調達したカリフォルニア州の企業Figure AI（フィギュアAI）が、人間の棺桶のサイズの箱に梱包した最新モデルFigure 02の出荷を開始した。
人型ロボットは、暮らしのあらゆる分野に広がるとディアマンディスは予測する。医療や製造業、サービス業、交通、さらにはエンタメ業界にまで及ぶだろう。この変化はあまりに劇的であり、アナリストたちもその経済的価値を評価しきれていない。ゴールドマン・サックスは、2035年までにヒューマノイドの市場規模が380億ドル（約5兆9000億円）に達すると予測しているが、アーク・インベストは、それらの労働によって生み出される経済価値が最大24兆ドル（約370兆円）に達する可能性があると見ている。
