ロシア軍のFPVドローンもそうだ。
エストニアの軍事ブロガー、WarTranslatedによると、ロシアのある軍事ジャーナリストは3月、スドプラトフのドローンは当初期待がもたれたものの「品質が悪いことが判明した。そのうえ、敵（ウクライナ側）がこのドローンに対する電子戦を始めると【略】このドローンは接近時にひっくり返るようになってしまった」と書いている。
同じジャーナリストは、ウクライナ軍の米国製M1エイブラムス戦車2両を撃破したFPVドローンがスドプラトフ製のものではなく、小規模サプライヤーが手がけ、はるかに数の少ないウプイリと「ピラニヤ（ピラニア）」だったことにも言及している。スドプラトフ製のFPVドローンは「使用した際に落下した」という。
こうした報告は珍しい。というのも、ロシアでは2022年に制定された「ロシア軍の信用を落とす行為」を禁じる法律によって、軍に対する批判や、公式の発表や説明と矛盾する「虚偽の情報」は禁錮刑を含む処罰の対象になるからだ。
WarTranslatedの別の情報源であるロシアの軍事教官も、4月にこの記者と同様の報告をしている。ウクライナ東部バフムート方面で「スドプラトフのドローンはメーカーの指定どおりの周波数で運用されており、敵は首尾よく飛行不能にしている」
この教官によれば、スドプラトフ製ドローンは電波妨害が中断したときにしか機能せず、通常は最初の1機は飛行に成功するが、続く機体はすべて失敗するという。教官は、ドローンの3分の1が離陸できず、離陸したドローンの多くも目標に到達できないなど製造品質の悪さも指摘し、さらにこう続けている。
「スドプラトフ製の攻撃ドローンを軍に大量に配備すれば、軍・政治指導部の目を欺けるだろう。だが実際は、メーカー側によって設定された固定の周波数に敵が迅速に適応したため、これらのドローンの有効性は昨年秋以降、急激に低下し、現在も非常に低いままだ」
