この問題にテクノロジーの力で挑んでいるのが、「DROBE（ドローブ）」創業者の山敷守だ。同社では、AIを活用することで一人ひとりに合わせた商品を提案するパーソナライズファッションEC を運営するほか、収集したデータをもとに、「本当に売れる服」の開発も進めている。
IT業界でキャリアを積んできた山敷は、かねてから好きだったというファッションに「IT」をかけ合わせることで、“消費されない服”を減らす仕組みづくりに挑む。目指すのは、DROBEが店舗や既存ECに次ぐ「第3の選択肢」になることだ。
アパレル市場の縮小を防ぎたい
学生時代から「テクノロジーの力を使ってより多くの人の生活を幸せにしていきたい」という想いを持っていた山敷は、東大在学中に学生向けSNS「LinNo」を立ち上げた経験がある。その後2010年にDeNAに入社、2016年にボストンコンサルティンググループのBCG Digital Venturesに移り、育児や医療に関する事業開発を担当していた。
DROBEの構想が生まれたのはその時だった。事業開発の一貫で行っていた顧客調査で、女性からファッションの悩みが頻繁に挙がることに気がついたのだという。
「女性はおしゃれやファッションを楽しんでいる方が多い印象があったので、多くの方が悩みを抱えているということに驚きました」
そう語る山敷は、調査結果から“悩み”が発生する理由について、こう分析した。
「アパレル販売員にはノルマがあり、来店客が試着室を出た瞬間に『素敵です！』と盛り上げて買わせるような側面がないとは言えません。でもそうやって一時のテンションで買ってしまった服は結局着る機会がなかったりします。また、年を重ねるとともに冒険しなくなり、毎回同じようなアイテムしか手に取らなくなってしまう方もいるようです」
若いころはファッションを楽しんでいたという人でも、似合う服が分からなくなってきて「ファッションは難しい」「苦手」と感じてしまうこともある。こうした人が増えると流通量に対する消化率の低下、さらにはアパレル市場の縮小を招いてしまう。山敷は、その“負の連鎖”を止めたいと考えた。
