最も打撃を受けた銘柄は？
一方、ほぼすべてのセクターで株価は下落したが、2日から11日にかけてS&P500の中で最も下落率が大きかった5銘柄としては、医薬品開発のチャールズ・リバー・ラボラトリーズ（34％安）やCNNとHBOの親会社ワーナー・ブラザース・ディスカバリー（24％安）、石油・ガス掘削会社のAPAコーポレーション（29％安）、デボン・エナジー（25％安）、オキシデンタル・ペトロリアム（24％安）などが挙げられる。
また、時価総額が1000億ドル（約14兆3000億円）以上の米企業90社の中で最も下落が大きかったのは、エネルギー大手のシェブロン（18％安）やコノコフィリップス（19％安）、半導体メーカーのテキサス・インスツルメンツ（17％安）、製薬大手のアッヴィ（15％安）、ブリストル・マイヤーズスクイブ（14％安）、そしてバンク・オブ・アメリカ（15％安）だった。
「M7」もマイクロソフト以外は全敗
また、米国のハイテク企業であるGAFAMとエヌビディア、テスラを合わせた「マグニフィセント・セブン」の株価は、2日から11日かけてマイクロソフトを除いてすべて下落した。中でもアップルとテスラは、それぞれ12％下落している。テック株は市場が低迷した際に打撃を受けやすい傾向があるが、アップルとテスラは中国市場への依存度が特に高く、今回の関税による影響も大きかった。
「市場は依然として、貿易戦争への懸念や決算の不透明感、マクロ経済の逆風などの要因を受けて足場を探っている」とネーションワイドのマーク・ハケットは指摘。彼はまた、今月のS&Pの日中の平均値動きが5％で、過去46年間で最もボラティリティが高かった月の上位4位以内に入ると指摘している。
