微生物からAI、宇宙まで 日本発「ネイチャーポジティブ」に資する50社

EF Polymer

代表者|ナラヤン・ラル・ガルジャール 設立|2020年

農家の水不足を救う高吸水性ポリマー
オレンジやバナナの皮などの有機廃棄物を原料に完全オーガニックな高吸水性ポリマーを開発。農業での実証実験では、約40%の節水、肥料を約20%削減する一方で、農作物の収穫量を約15%増加するという結果が出ている。生分解性をもつため、土壌に悪影響のある残留物も残さない。アメリカ、日本、インドなどの5カ国で160t超を販売。

ルートレック・ネットワークス

代表者|佐々木伸一 設立|2005年

クボタが認めたAI灌水施肥システム
AI灌水施肥システム「ゼロアグリ」を提供。土壌センサーや日射情報から作物にとって最適な量とタイミングをAIが算出し、自動で灌水、施肥を行う。農業用水の使用量を抑えるとともに多施肥を防ぎ、化学肥料による地下水汚染の抑制やCO2排出削減に貢献する。2023年7月、クボタの連結子会社となった。

スプレッド

代表者|稲田信二 設立|2006年

次世代植物工場によるサステナブル野菜
自動化設備と加工技術を備えた植物工場「Techno Farm」の開発・運営に加え、サステナブル野菜ブランド「ベジタス」を展開。露地野菜と比べ水使用量を約1/100まで低減すると同時に、約90%の出荷歩留まり率で食品ロスを削減。累計販売数は1億食を突破。直近では、消費期限を加工日から最大6日まで延長した「ロングライフカットレタス」を開発。

バイオシードテクノロジーズ

代表者|広瀬陽一郎 設立|2018年

土壌微生物の力を引き出すバイオスティミュラント
高低温や乾燥などの非生物性ストレスを抑えることで、植物や土壌をよりよい生理状態にし、生育の促進などにつなげる農業資材「バイオスティミュラント」分野のベンチャー。酸化還元電位、二価鉄を中心としたミネラル、アミノ酸などの組み合わせによって土壌微生物の能力を最大限に引き出す、化学農薬や化成肥料に置き換わる農業資材を開発。

エレファンテック

代表者|清水信哉 設立|2014年

水消費95%削減のフレキシブルプリント基板
「新しいものづくりの力で、持続可能な世界を作る」というミッションのもと、既存製法に比べてCO2排出を75%、水消費を95%削減できるインクジェット印刷による電子回路製造技術の実用化・普及に挑戦。6年間の基礎研究を経て、2020年に環境負荷の小さいフレキシブルプリント基板(FPC)「P-Flex」の量産に成功。グローバル展開を目指している。

ICS-net

代表者|小池祥悟 設立|2017年

食品原材料の廃棄をなくす
食品原材料のサプライヤーとバイヤー向けの売買プラットフォーム「シェアシマ」を運営。大ロットの出荷はもちろん、スポットの注文にも対応。余剰在庫による食料廃棄の削減に寄与する。直近では、食品製造を委託したい企業と工場をマッチングし、廃棄処分されている未利用の食品原料のアップサイクル商品を開発する企画も推進。

ファーメンステーション

代表者|渡辺(酒井)里奈 設立|2009年

化粧品業界で注目の循環型エタノール
独自の発酵・蒸留技術を用いて、非食用の米や飲料用のリンゴの搾りかすなど余った食品から高濃度のエタノールを製造。製造過程で生まれる副産物は、ほぼすべて無駄なく飼料や肥料として活用することで、廃棄物ゼロの循環型事業を実現。環境に配慮した製品が望まれる化粧品業界からの引き合いが増えている。

fabula

代表者|町田紘太 設立|2021年

100%食品廃棄物からつくる新素材
規格外の野菜や加工時に出る端材などの食品廃棄物から新素材をつくる特許技術「100%食品廃棄物から作る新素材」を保有。コンクリートの約4倍の曲げ強度を誇り、建材としての利用も見込まれる白菜の廃棄物製の素材などを生み出している。みかんの皮製のコースターなど、原材料となる食品の色や香りを楽しめる小物や家具も製作。

AlgaleX

代表者|高田大地 設立|2021年

魚に魚を食べさせないアップサイクル技術
泡盛製造時の酒かすから植物性DHA(ドコサヘキサエン酸)とうま味を多く含む藻「Umamo」を培養する技術を保有。アップサイクル食品として販売するのみならず、養殖魚の飼料として展開。養殖では主に小魚が飼料原料に使用されており、同社では未利用資源を使うことで「魚に魚を食べさせない」持続可能な養殖方法の確立を目指す。

環境大善

代表者|窪之内誠 設立|2006年

牛の尿を原料に消臭液を開発
これまで畜産廃棄物とされていた牛の尿を有用な資源に変える事業を手がけている。地元の酪農家から仕入れた牛の尿に、乳酸菌などの環境微生物群を使い独自の技術で発酵、熟成。これによってできた「善玉活性水」を消臭液や土壌改良材として製造・販売している。消臭効果と安全性は、日本食品分析センターなどで科学的に検証済み。
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文=フォーブス ジャパン編集部

この記事は 「Forbes JAPAN 2023年11月号」に掲載されています。 定期購読はこちら >>

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