株主や取引先、消費者はもちろん、社会や地域などを含めたマルチステークホルダーの期待に応える「いい会社」はどこか。サステナビリティ関連データを収集・解析し、Forbes JAPANが独自に算出した「ステークホルダー資本主義ランキング」を一挙紹介！
株主の経済的利益のみを追求する「株主資本主義」の時代は終わった。気候変動対策や生物多様性の保全など、世界はさまざまな喫緊の難題に直面している。組織の未来を支える従業員や地域、顧客・消費者など、さまざまなステークホルダーからの要請をビジネスに紐付けながら企業と社会の持続的な成長を実現していく。これこそが、今の時代が求める「いい会社」の条件であり、リーダーがもつべき経営姿勢である。
そこで、Forbes JAPANは2022年に引き続き、サステナブル・ラボの協力の下、「従業員」「株主」「サプライヤー・地域」「顧客・消費者」「地球」の5つの観点からステークホルダー資本主義ランキングを実施した。
東証プライム市場の1836社を対象に、2023年7月1日時点の取得データを用いてランキングを算出した。具体的には、業種ごとに相対評価し算出した各指標のスコア（偏差値）に対して、ESGに詳しいサステナブル・ラボのアナリストがテーマ別に重み付けした。さらに、SASB（サステナビリティ会計基準審議会）の情報開示基準をベースに、業種ごとに設定されたマテリアリティ（重要課題）にのっとった重み付けを行い、総合スコアを出した。ここでは上位20位内にランクインした企業を紹介する。
