アパレル購入者数でWalmartに遅れをとるAmazon
図11では、調査前の12カ月間にアパレルを購入した人の、購入先の割合を示しています。これらの小売企業には、大手量販店、百貨店、衣料品専門小売企業、オフプライス小売企業、アパレルのECプラットフォーム、アパレルのDTCチャネルなどが含まれます。advertisement
なお、この質問では、回答者は調査前の12カ月間に利用した購入先をすべて選択することができ、図1で紹介したような、回答者がAmazonでアパレルを購入したかどうかをはっきりと回答させるための「はい/いいえ」の質問とは異なる形式をとっています。
・今年、アパレルの購入先として最も利用された小売企業としては、2019年以来初めてWalmartがAmazonを抜き、1.1ポイントの差でリードしました。これは、AmazonがWalmartに15.6ポイント差をつけた昨年とは対照的な結果となっています。
・半数近くの小売企業で、購入者の割合が低下していることがわかりましたが、これは、高いインフレ率と金利を含むマクロ経済状況の悪化が要因だと思われ、2018年に質問を開始して以来、アパレルを購入したと回答した人の割合は最も低い結果となりました。
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なお、消費者が過去12カ月間にアパレルを購入したかどうかをはっきり示すために使用された、別の「はい/いいえ」の質問形式では（以下のグラフには記載されていません）、2023年にアパレルを購入すると回答した人は90.2%で、2022年の93.5%から減少しています。
・Target（量販店）、Kohl's（百貨店）、NIKE（アパレル・靴ブランド）、T.J. Maxx/Marshalls（オフプライス小売）、Macy's（百貨店）、Old Navy（アパレル専門店）、JCPenney（百貨店）、Costco（倉庫型クラブ）、Gap（アパレル専門店）、Aerie（アパレル専門店）は昨年と比較して利用者数の割合が減少しています。
一方、Ross Stores（小売企業）、Victoria's Secret（アパレル専門店）、Shein（アパレルECプラットフォーム）、American Eagle（アパレル専門店）、Burlington（オフプライス小売企業）、Lululemon（アパレル専門店）、Zara（アパレル専門店）は昨年より利用者数の割合が増加しています。
・中国のEコマース・マーケットプレイスで、今年初めて調査に登場したTemuは、ソーシャルメディアを通じて若い消費者層をターゲットにし、低価格の商品を提供し、Aerie、Lululemon、Zaraをすでに上回っています。
図11. 過去12カ月間のアパレル購入先（回答者の割合）
対象：過去12カ月間にアパレルを購入した18歳以上の米国消費者（2018年1564人、2019年1618人、2020年1855人、2021年1818人、2022年1999人、2023年1803人）出典：Coresight Research
Amazonプライム会員数はわずかに減少
無料かつスピード配送が利用できるAmazonのプライム会員（図7参照）は今年、米国消費者の間でわずかに減少しましたが、全体としては堅調に推移しています（図12参照）。この減少は、2022年初頭にプライム会員の会費が大幅に引き上げたことが要因だと思われます。図12. Amazonプライム会員かどうか。または家族の誰かを通してプライムサービスを利用できる環境にあるかどうか（回答者の割合）
（図内の訳、選択肢赤「家族の誰かを通してプライムサービスを利用できる環境にある」黒「プライム会員である」コメント「今年、米国消費者のプライム会員である割合は少し減少している」）
対象：18歳以上の米国消費者（2018年1564人、2019年1618人、2020年1855人、2021年1818人、2022年1999人、2023年2000人）
出典：Coresight Research
