Amazonに奪われた買い物客を取り戻しつつある実店舗小売企業
今年、実店舗をもつ小売企業は、パンデミック時にAmazonなどのECプラットフォームに奪われた買い物客を取り戻すことができました（図13参照）。advertisement
・米国でアパレルを購入する消費者のうち、店舗のみで買い物をする人の割合は、2023年には前年比9.4ポイント増の23.5％となり、パンデミック前の水準を上回り、量販店や百貨店にとって追い風となりました。
例えば、量販店のTargetは2023年2月に開催された2022年度の決算説明会で、「消費者は買い物の仕方を組み合わせており、店舗での買い物も好まれるようになり、それが当社の実店舗の売上を牽引し、デジタル売上も安定しています」と述べています。
同様に、百貨店のMacy'sも、2023年2月発行の2022年年次報告書で、総売上高に占める店舗売上高の割合が前年比で増加し、主に消費者が店舗での買い物に回帰したためであると述べています。
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・2023年、オンラインのみでアパレルを購入すると回答した米国消費者の割合は、3.9ポイント減少し、15.8％となりました。この減少はAmazonや他の小売企業にとって大きな損失である可能性が高く、今年Amazonでアパレルを購入する消費者の割合が減少したこととも関連があると思われます。
・より良い価格と品質を求め、実店舗とオンラインショップの両方を利用する消費者が増えている一方で、2023年にはそうしたハイブリッド型消費者の割合が減少したことがわかりました。今年、オンラインと店舗の両方でアパレルを購入すると回答し米国消費者の割合は2022年から5.5ポイント減少し、60.0％となりました。
それでも、この減少にもかかわらず、Coresight Researchでは、米国のアパレル市場では、マルチチャネルを利用した買い物が引き続き好まれると予想しています。
図13. 米国のアパレル購入者がアパレル購入に利用したチャネル（回答者の割合）
（図内の訳、コメント「今年、実店舗のみでアパレルを購入すると回答した米国消費者の割合は、パンデミック前を上回っている」）対象：過去12カ月間にアパレルを購入した18歳以上の米国消費者（2020年1855人、2021年1818人、2022年1999人、2023年1803人）
出典：Coresight Research
