世界経済フォーラム（WEF）のアジェンダから、真のサステナビリティを実現するための3つの方法をご紹介します。本稿は、第27回 国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP27）の一部です。
ポスト・グリーンウォッシュの時代に突入し、環境への深刻な影響に関して「話す」「測る」から「行動する」へと変化が求められています。そのため、多くの企業がサステナビリティ・プログラムの導入やパートナーシップの構築により、社会・環境課題に取り組んでいます。同時に、デジタルテクノロジーは、ソーシャルインパクトに対するフォースマルチプライヤーとして機能するまでに成熟しています。
しかし、こうしたテクノロジーを活用し、企業がサステナビリティへの取り組みをより効果的に実施する機会は、往々にして見落とされています。
多くの経営者は、サステナビリティとテクノロジーを別々の優先事項として、さらには対立する目標として捉えています。しかし、実際はその逆で、デジタル化とサステナビリティが相互に作用し合うことで、環境に優しい経済と社会の実現に向けた素晴らしい機会が生まれるのです。
実際、サステナビリティトランスフォーメーションは、デジタル化の最大のユースケースとなる可能性を秘めています。同時に、デジタルトランスフォーメーションは、グローバルな経済社会のあらゆる側面を根本的に変えてしまうため、サステナビリティのパラダイムの解釈そのものを変えることになるでしょう。
デジタルテクノロジーが持続可能な開発目標（SDGs）の実現を推進
サステナビリティの進捗を正確に把握するためのスマートデータ
デジタルテクノロジーを活用して、多様で異なるソースからデータを取得。それらを変換して一貫性のある分類を行い、高度な機能を駆使して分析することで、明確な基準設定とサステナビリティの進捗の測定が可能になります。
日本の総合商社である丸紅は、IT・物流部門において、包括的なデータの取得、データクレンジング、整合のためのプロセスを確立し、概念の実証という形で、自社の環境フットプリントをすべて示す唯一の信頼できる情報源を構築しました。そこには、66カ国にある310の子会社（12業種）におけるScope 1と2の排出量、エネルギー、水、廃棄物、有害物質などの情報が含まれています。
