職場には、人間性の欠如が存在する。そして、それが従業員や管理職の燃え尽き症候群の原因になっている。世論調査会社のギャラップによると、社員の約4分の1が職場でストレスや燃え尽き症候群を経験しているそうだ。WFA（Work From Anywhere）のハイブリッドな世界では、オフィスビルの壁を越えてどこでも仕事ができるため、2020年に経験する完全なリモートワークの世界よりも人と人とのつながりの機会が増えるものの、WFAでは私たちが切望する人とのつながりが完全に満たされるわけではない。ガートナーのレポートによると、パンデミックが比較的緩やかになった今、社員はこれまで以上に意味と目的を求めている。彼らは、価値ある貢献と影響を望んでいるのだ。それを実現する方法のひとつが、社員をボランティアとしてコミュニティに参加させるプログラムだ。
ボランティア活動の機会を提供することは、決して新しいアイデアではない。IBMやPwCのような企業は、ボランティア活動が従業員にとってポジティブな経験をもたらすことを長い間認めてきた。新しいのは、離職率が高く、従業員の考え方に大きな断絶を生じさせる新しいワークパラダイムという状況の中で、こうした機会の価値がいかに高いかということだ。
企業が主催するボランティアプログラムは、従来、さまざまな場所で困っている人々に奉仕するための活動で、企業は参加する従業員に対して休暇や定期的な報酬を支援することが多かった。しかし、この方法にはいくつかの欠点がある。従業員がコミュニティで長い時間を過ごすことなく、代わりに特定のイベントやNPOのためにボランティア活動を行い、そのNPOがコミュニティで奉仕活動を行うことがよくあるのだ。
しかし、地域社会に継続的な変化が起きていることを示す証拠はほとんどなく、従業員個人への影響も疑問視されている。時間や才能を提供することは有益だが、単発的なアプローチは、企業のPRキャンペーンのための写真撮影に過ぎないとみなされることがあるのだ。
