イスラエルを拠点とするMindspaceが米国、英国、ドイツ、オランダ、ポーランド、ルーマニアの合計7カ国でオフィス勤務またはハイブリッド勤務する21～59歳の2000人を対象に実施した調査結果によれば、回答した労働者の最も多くが福利厚生に求めているのは、身体的な健康を維持するためのサービスだ。
特に利用を希望する人が多かったのは、ジム（40%）、プール（27%）、ヨガのクラス（25%）だった。また、5人に1人は職場での「健康的な食事の提供」と答えた。そのほか「ワークライフバランスの維持」に協力を求める人も多くなっている（82%）。
「働き方」は労働意欲に直結
こうした回答のなかで特に重要な点といえるのは、35％が「柔軟性のある働き方を認めてもらえることが、自分自身のウェルビーイングの向上につながる」と答えていることだろう。ウェルビーイングに影響を及ぼす要因として「勤務日数の削減」を挙げた人は32％、「勤務時間の柔軟性」とした人は43％だった。そのほか、有給休暇の日数の増加（33%）、無料の健康的な食事（24%）、働く場所に関する柔軟性（21%）、より手厚い健康保険（16%）などが挙げられている。
従業員がこれらについて「不十分」だと感じていることは、企業にマイナスの影響を与え得る。ギャラップの調査によれば、現在も午前9時から午後5時までの勤務を希望する労働者は多いものの、希望する働き方が認められない従業員が「職場で尊重されている、エンゲージして（帰属意識を持てて）いる」と感じる可能性は低く、燃え尽き症候群になったり、転職を検討し始めたりすることにつながる可能性がある。
