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Hinterhaus Productions/Getty Images

コロナ禍による社会や経済の混乱よって、これまであたり前であったことの再定義や、新たな価値創造への渇望が世界中で広がっています。

このような状況は、バブル経済以降、伸び悩んできた日本企業にとっても大きな転機となり得るものであり、「災い転じて福」とせねばならない機会でもあります。

私たちはいま、よく知る「穏やかな海」へと引き返すのではなく、「海図なき航海」へと旅立つ勇気を持てるかどうかを試されているのではないでしょうか。勇気を持てなければ、日本企業の浮揚を今後望むのは難しいでしょう。

では、そのような「海図なき航海」において、企業という船を牽引するのはどのような人材でしょうか。私は「本質的な問題定義ができる人」こそが、企業を新世界へと導くはずだと考えます。

ビジネスはWinner Takes Allの時代に


足元のビジネス環境を見渡せば、GAFAに象徴されるように、「Winner Takes All(勝者が全て取る)」という状況です。

これは、ネットワークの発達によって、さまざまな情報が高速で行き交い、豊富な知識が提供されるようになったことが主因でしょう。

ネットワークの発達は、消費者と企業、企業と企業の間の情報格差を縮めました。消費者は製品やサービスについて情報共有できるようになり、企業も顧客の情報を容易に取得することができるようになったのです。

消費者から高い評価を得た製品やサービスの情報は、ネットワークを通じて瞬く間に他の多くの消費者へも伝わり、売り上げトップの企業は2位以下に大きく先行する事態が生まれました。ネットワークが未発達だった時のように、業界トップ集団から下位企業までが同じような事業規模を擁して均衡する市場環境は徐々に減りつつあります。

例えば、映画、ゲーム、書籍などのエンターテインメントコンテンツでは、ランキング1位のコンテンツとそれ以外のコンテンツは、質的な差を遥かに上回る売上げの差になることがあります。

この、「Winner Takes All」は、ネットワークをインフラとしたデジタル要素の強い産業であればあるほど起こりやすいものです。さらに「Winner」は、顧客を集めた上で、その強い交渉力を活かして、より競争力のある提示を顧客にすることで、市場における優位性をますます高めることができるのです。

以前は、企業間の生産性の差は小さく、横並びで「他社と同じであること」に価値がありました。ですから、人材に関しても、自ずと一定の均質性が要求されていたのです。

文=茶谷公之

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