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I write about the junction between being human and the workplace.

fizkes / Shutterstock.com

米国の従業員の82%は現在の雇用主に対して高い忠誠心を持っていることが、ウェスト・モンロー社の調査によって明らかになった。

2000人のフルタイム従業員を対象とした調査の結果、従業員は条件さえ整えば、現在の雇用主に対して忠誠を誓うことが判明した。

しかしこの忠誠心は、揺らぎのないものとは言えないようだ。調査では、現在の企業に勤めて1年未満の従業員の45%が、職場で嫌な経験をして他社に応募した経験がある結果も出ている。

さらに59%は、現在の仕事が嫌だからという理由ではなく、今よりも魅力的なオファーがあれば転職を考えると答えている。つまり、忠誠心の強い従業員ですら、他社がより手厚いサポートやキャリアアップにつながるチャンスを提供すれば、自分の忠誠心を考え直す可能性があるということだ。

従業員は全体的に、現在の会社で長期に渡り勤めたいとの高い志を持っている。調査では、半数の従業員が今後少なくとも5年は現在の会社で働くつもりだと回答した。さらに、従業員の4分の1以上が、転職のオファーを受け入れるには20%以上の給料アップが条件となるとしている。

調査では世代別の結果も示されている。今後5年以上現在の雇用主の下で働くつもりだと答えた割合は、ジェネレーションXで62%、ミレニアル世代で43%だった。ミレニアル世代では、約20%が今の会社に5年間以上在籍しないだろうと答えていたが、一方で5人に2人以上が5年という長期間にわたり現職にとどまり続けるつもりだという事実は、ミレニアル世代が職を転々とする“ジョブホッパー”であるというステレオタイプが間違っている可能性を示している。

興味深いことに、自分は会社に不忠実だと思っている従業員の割合(12%)よりも、自分は会社に不満を抱いていると答えた従業員の割合(21%)の方が多かった。つまり多くの人が、職場での不満は一時的なものだと捉えているのだ。

従業員の60%は過去6カ月以内に転職エージェントなどから転職の誘いを受けた経験があり、43%はそうした転職機会の少なくとも1件に応募していた。

編集=遠藤宗生

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