ウクライナ軍は無線信号のジャミング（電波妨害）に長けているが、無線ではなく有線で送受信する光ファイバードローンにはジャミングが効かない。ウクライナ軍の第95独立空挺強襲旅団は先月、クルスク州ベルディン村を攻撃した際、ロシア側の光ファイバードローンの群れによって撃退され、このタイプのドローンへの防御の難しさを大きな代償を払ってあらためて知ることになった。
ジャミング不可能なドローンが増殖するにつれて、ロシア軍のドローンチームに対するウクライナ軍の空爆は増えていくと予想される。こうした空爆に大きな制約があるとすれば、爆弾の供給だ。GBU-39の供与国である米国のドナルド・トランプ大統領は、ウクライナへの追加援助はウクライナが国内のレアアース（希土類）鉱床へのアクセスを米国に認めるかどうかだと示唆している。
ウクライナ政府は米国とのより広範な安全保障協定の一環でこの取引に応じるかもしれないが、トランプは並行して、ロシアによるウクライナへの全面戦争の終結に向けた交渉をロシアのウラジーミル・プーチン大統領と一方的に始めている。そして、交渉を始めるにあたってのトランプ政権の立場は、ウクライナ領のかなりの部分に対するロシアの支配権を認める、米国はウクライナの北大西洋条約機構（NATO）加盟を認めないなど、ロシアの戦争目的の多くを実質的に受け入れるものだ。
ウクライナがトランプとプーチンによる2者協議に基づく和平協定を拒絶すれば、鉱物と軍事援助を交換するウクライナと米国の交渉も決裂するおそれがある。実際、そうした和平協定はロシアにあまりに有利で、ウクライナにあまりに不利な内容になると見込まれるので、ウクライナは拒絶する公算が大きい。その結果、ウクライナと米国の取引が破綻すれば、米国からウクライナへの滑空爆弾の供給も途絶えることになるだろう。
（forbes.com 原文）
