だが、今日ではIMFで中国、インド、インドネシア、日本、韓国が持つ票数を合計すると、欧州主要国の比重を上回ることは、欧州も把握しているだろう。また、途上国に関しては、サウジアラビア、ブラジル、南アフリカの票数も含めれば、現在すでにIMFのかなりの部分を占めており、将来的に票数の割り当てが再調整されれば、その勢力はさらに増すだろう。このように、IMFや世銀をはじめとする国際機関の今後の人事のあり方について、アジア各国の政府は今こそ声を上げるべきであり、その意見には耳を傾けられるべきだ。
依然として強力な国際機関の運営に当たっては、世界中から最も有能な候補者が選ばれるべきであり、アジア諸国は公正で透明性のある、実力主義的な選出方法を求めなければならない。そのような過程を経た上で、欧州出身の候補者が選ばれるのであれば、筆者として異存はない。
そうした公平な手続きを経ない限り、IMFや世銀の歴代の幹部は、はるか昔の世界大戦の戦利品が分配された時に、たまたま「親」が適切な時に適切な場所にいたから任命されただけの「親の七光り」に過ぎないだろう。
（forbes.com 原文）
