Veeveは、ショッピングカートの上に置かれ、買い物客がスーパーマーケットを歩いている最中に各種オファーを表示する装置を作っている。また、カメラを使用して欠品や誤った在庫を検出し、管理側が気づく前に問題を特定する。
Groceryshopに出展していたイスラエルの企業ShopperAIは、スーパーマーケットのスナック売り場の映像でAIをトレーニングした。そこでは多くの消費者が立ち止まり、見て、詰め合わせパックを取り上げて、それを戻し、去っていった。AIは、すべてのブランドの詰め合わせパックを1カ所にまとめて棚を配置し直すことを推奨した。それは詰め合わせパックの売上を増加させただけでなく、パッケージされたスナックの収益全体を18％増加させた。
同システムはシャンプーの棚にも適用された。その結果その通路で買い物をする消費者のうち、女性はわずか30％であることを見抜き、より多くの消費者を引きつけるために、女性用衛生用品をシャンプーの隣に置くことを勧めた。その結果、通路を通る女性の買い物客が増え、シャンプーの売り上げは25％伸びた。
次のステップは食料品店における買い物のパーソナライズだが、デジタル・ウェーブ・テクノロジーのロリ・シェイファーCEOは「生成AIがこのパーソナライゼーションを可能にします」と語った。個別の週間レシピや、パーソナライズされ事前に準備された買い物リスト、あるいは店内で製品を見つけるための消費者のガイドといったことが可能になる。
Birdziという会社は、すでに食料品のマーケティングをパーソナライズしている。BirdziのCEOで共同創業者のシェカール・ラマンは「もし買い物客がポップコーン、アイスクリーム、ケールを買って、紙製品などを買わなかった場合、改めて他の製品を買ってもらうためのオファーを出します」と語った。このメールは非常に効果的で、ほとんどのマーケティングメールよりも約10倍の割合で開かれており、Birdziは今年だけで3億通のメールを送信したが、来年はおそらく10億通になるだろうという。
すべては、キャップジェミニのマッツァが重視していた「消費者が何を求めているかを理解する」ということにつながる。電化、スマートフォンそして他の多くの革新と同様に、それが始まったときにはそれがどこにつながるかを予測することは不可能だった。
AIが食料品業界で花開いているのは、競争が非常に激しいため、わずかなアドバンテージでもインパクトがあることから、業界向けのAIの開発が加速されているからだ。時間が経てば、もっと多くのことが語られるようになるだろう。
（forbes.com 原文）
