2284人の調査対象者の60％近くは、道徳的な理由から働かないだろうと考える会社があると答えた。
約21％は、報酬のためであれば、あるいは就労ビザや雇用状態など個人的な状況により必要とされる場合、道徳面での違いを無視する意思があると答えた。
また、それと同程度の21％は、理想の雇用先を考える上で考慮しない会社はないと答え、自分がその仕事をしなくても誰かがするだろうと補足した。
ブラインド上でフェイスブック従業員との認証を受けている「sea:bay」という人物は、「慈善団体や布教団体、非営利団体で働かない限り、全ての企業について（働くことを避けるべき）理由が挙げられる」と指摘し、「非営利団体でもそうした理由があるかもしれない。現実を甘く見るのはやめてくれ」と述べた。
ブラインドの調査で、労働者が倫理的あるいは道徳的理由から自分は絶対に働かないだろうと答えた上位15の業界は次の通り。
1. 広告・広報活動
2. 酒類
3. 大麻
4. 防衛・軍事請負企業
5. 金融サービス・銀行
6. 銃器・弾薬
7. ギャンブル
8. ギグエコノミー
9. 健康保険
10. マルチ商法企業
11. 石油・ガス
12. 製薬
13. ポルノ
14. ソーシャルメディア
15. たばこ・電子たばこ
調査の結果は、ホワイトカラーの労働者が主に「自らの価値観や倫理感覚に基づいて雇用の決断を」下すことを反映している。スキルが高い技術系などの優秀な人材は十分な選択肢を持てるため、「評判が悪い、非道徳的、あるいは論争を巻き起こすような企業と認識されている会社」で働くことを避ける余裕や特権がある。
