調査会社イプソスは9月22～28日、米国の5～18歳の子を持つ親を対象に調査を行った（サンプル数1014人、現時点では、接種対象年齢は12歳以上）。
その結果、12歳未満の子を持つ親のうち、当局が承認すれば接種を受けさせる可能性が「非常に高い」と答えた人は43％、「恐らく受けさせる」と答えた人は24％だった。「恐らく受けさせない」「受けさせない」とした人は、それぞれ11％、15％だった。
すでにファイザー製ワクチンの接種対象となっている12～18歳の子の親たちは、54％が「ワクチン接種を受けさせた」と回答している。その他の調査結果でも、子どもの接種に反対する親は少数派となっており、イプソスの調査結果とほぼ同様の傾向が示されている。
イプソスの最新の調査結果では、親たちが接種を受けさせない主な理由として挙げたのは、副反応の可能性だった。ワクチンがあまりにも短期間のうちに開発されたことや、長期的な影響について懸念を示している。
考えを変えるとすれば、その理由は？
接種を受けていない12～18歳の子の親たちに、接種を受けさせることに前向きになるとすれば、そのきっかけになるのは何かと尋ねたところ、25％は「子どもが通う学校が接種を義務化すること」と回答した。
そのほかには、「米食品医薬品局（FDA）がワクチンを正式承認すること」（23％）、「家族の誰かがハイリスクのグループに入ること」（23％）、「家族、または学校で接触する誰かが感染すること」（11％）、「重症化する子どもが増加していると報道されること」（11％）などの答えが挙げられた。
接種に否定的な12歳未満の子の親たちもまた、考えを変える要因になりうることとして、同様の理由を挙げている。特に多かった答えは、「FDAの正式承認」（14％）、「医師の推奨」（8％）、「学校による義務化」（6％）などだった。
