ソフトウエア企業ライミード・インスティテュート（Limeade Institute）による世界規模の調査では、新型コロナウイルス感染症の流行前に在宅勤務をしていた回答者はわずか6％であることが示された。現在では、約39％の人が自宅で働いている。
ズーム疲れがある中でも、従業員は在宅勤務を続けたいと考えている。在宅勤務の柔軟性を評価し、全員がワクチン接種を終える前に職場に戻ることに懸念を感じているのだ。
ハーバード・ビジネス・スクール・オンラインが行なった新たな調査によると、大半の米国人は遠隔勤務に満足していて、新型コロナウイルスの流行が収束した後も在宅勤務の選択肢を継続してほしいと考えている。実際、職場に戻りたくない、あるいは今後は遠隔勤務と組み合わせたいと考えている人は81％に上る。
それでも、多くの上司は従業員の遠隔勤務中の生産性に関して懸念を持っている。主な理由は、従業員の勤務状況を管理できないと感じることだ。
在宅勤務を永続的なものにしたい場合、どのように上司と交渉すればよいだろう？ ここでは心に留めておくべき重要な戦略を5つ紹介する。
1. 考えを整理する
上司と共有するかどうかはさておき、考えを整理するには提案書を作成するのが効果的だ。上司の気持ちになり、相手がどのような不安を持つかを予想しよう。また、できる限り詳細な情報を含めるようにすること。
顧客や同僚との間に生じかねない影響や、それにどう対処するかを説明する。予想される勤務時間を基にしてサンプルのスケジュールを立てることもできる。
2. 生産性を維持できることを示す
在宅勤務を続けるためには、在宅勤務でも生産性を維持できることを上司に示そう。
人事管理を通じた職場改革サービスを提供する企業ハイボブ（Hibob）のリアノン・ステープルズは「遠隔勤務をしていたときの過去の功績例を準備し、どのようにしてそうした成果を継続、あるいは再現できるかを説明できるようにしておく。多くの従業員は14カ月以上遠隔勤務を行なっているため、それがどれほどうまくいったかを示すことで相手を安心させるられるだろう」と述べた。
売り上げの目標を達成したことや企業側のコスト削減につながったことなど、測定可能な成果を示そう。また、在宅勤務により生じた課題に対する解決策を考え、それを示すこともできる。最終的な目標は、遠隔勤務により自分と会社にどのようなメリットがあるのかを示すことだ。
