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米非営利団体ストップ・ストリート・ハラスメントは数年前、職場で何らかのセクシュアルハラスメントを経験していた女性の割合は81%にも上るとの衝撃的な調査結果を発表した。これには、言葉によるハラスメントから性的暴行まで含まれており、女性が職場で直面する問題の規模を浮き彫りにしている。

セクハラの個別事例への対応は、その内容に基づいて行われることが期待されるだろう。だが、残念ながら実際にはそうではないことを示した研究結果が、米ワシントン大学により発表された。それによると、年齢が若く、振る舞いや見た目が女性らしい、一般的に魅力的とされる女性の方が、セクハラの訴えをはるかに信じてもらいやすいのだという。

これはつまり、職場でのセクハラはあらゆるタイプの女性が被害を受けているとみられるにもかかわらず、こうした条件に当てはまらない女性たちはそれを証明しづらい状況にいるということだ。

被害者支援の不平等


4000人以上が参加したこの研究では、セクハラは「典型的な」女性のみの問題だとする認識が強いこと、典型的な女性像に当てはまらない女性はたとえセクハラを受けても実害はないと考えられがちなことが示された。研究チームは「それがもたらす結果は、セクハラ被害者の狭い定義に入らない女性にとって非常に深刻だ」と述べている。

研究チームは、セクハラに関する人々の認識を調べるため、一連の実験を実施。セクハラ行為の例として、明らかに違法なものから、比較的無害なもの、曖昧だが不適切と言えるものまで、さまざまなシナリオを用意した。

参加者はそれぞれのシナリオで被害者となるであろう女性のタイプを描写するよう指示された。その後、男性的または女性的に見えるよう加工された一連の顔写真を見せられ、それぞれのシナリオに出てくる女性に一番近い写真を選んだ。また、そのシナリオがセクハラに当たるかどうか、ハラスメントによりどのような害があったか、どのような対応をすべきかを答えた。

編集=遠藤宗生

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