あなたの頭に浮かぶのは、「投票で決めればすむ話なのに、どうしてそれができないんだ？」ということだけ。あるいは、もしかしたら、「みんなの気持ちなんておかまいなしに、私が決めてしまおうか！」と考えているかもしれない。骨の折れる意思決定には、膨大なエネルギーが奪われてしまいがちだ。とはいえ、手軽な投票に飛びついたら、グループの半分近くが疎外されてしまうリスクが生じる。
この問題を解決するために利用できるのが、「全員の関与」と「決定の迅速化」を融合させた、「制限のある総意（Bounded Consensus）」と呼ばれる意思決定手法だ。
決断を迅速に下せない理由は、人々から賛同を得る必要があるからだ。意思決定プロセスにたくさんの人々が関与すればするほど、その問題に取り組もうとする人が増え、別の視点からの学びが増える。その結果、最終的に決まる内容がどうであれ、それを支持する人が増える可能性が高くなる。
したがって、部屋にいる全員から賛成をとりつけようとする合意形成は、参加者のコミットメントを深めることができる。多くのチームリーダーも以前から、そうした合意形成が好ましいと明言している。
ただし、こうした合意形成の問題点は、合意を達成するのが難しく、時間がかかることにある。また、ミーティング（もしくは電話会議）に参加している全員に、積極的に関わってもらう必要もある。なかば眠っていたり、何も発言しなかったり、グループの議論よりもスマートフォンに夢中になっていたりする人の姿は、これまでにさんざん目にしてきただろう。そして、ミーティングが対面であってもバーチャルであっても、この問題は根強く残る。
コンサルティング企業のリーダーシップIQは、現時点で在宅勤務をしている3706人を対象に、「在宅勤務の状況（The State Of Working From Home）」調査を行った。その結果、バーチャル会議とオフィスでのミーティングに違いはあるものの、各参加者のミーティングへの貢献度に関してはほとんど違いがないことが明らかになった。
たとえば、調査対象者の56%は、ミーティングへの貢献度は在宅勤務でもオフィス勤務でも同じだと回答した。いっぽう、調査対象者の23%は、在宅勤務時のほうが貢献度が大幅に、もしくは、やや大きいと回答した。そして、オフィス勤務時のほうが貢献度が大幅に、もしくは、やや大きいと回答した人は21%だった。
つまり、ほとんどの人にとって、ミーティングへの関与の程度は、在宅勤務でもオフィス勤務でも大きくは変わらないということだ。バーチャル会議で関与を深めた人もいるが、そのぶん、あまり関与しない人も出てきている。
