財布の中の現金よりも、スマホやカードを取り出す光景が、今や日常となっている。
同会社GRADMINが2025年2月26日から3月12日にかけて全国の10代～60代以上の男女500名を対象に実施した「キャッシュレス決済と消費行動」に関する実態調査によると、全体の58.4％が「キャッシュレス決済の有無が店舗選びの決め手になる」と回答。キャッシュレス対応の有無が、店舗の売上を左右する時代が本格的に到来しているようだ。
調査によると現金派はわずか24.2％にとどまり、約76％の消費者が日常的な買い物でキャッシュレス決済を主に利用しているという。
店の入口で「キャッシュレス対応」の看板を探す時代
「キャッシュレス決済があることは店舗選びの決め手になるか」という質問に対し、「やや重要な決め手になる」（43.0％）と「非常に重要な決め手になる」（15.4％）を合わせると、全体の58.4％が「重要」と回答した。
キャッシュレスに対応していない店舗での消費行動も興味深い。「購入する商品・サービスを減らす」（15.8％）、「別のお店に行く」（14.4％）、「そもそもキャッシュレス非対応の店は利用しない」（6.8％）といった回答から、店舗にとって機会損失になっている状況が伺える。
同じ商品やサービスを提供していても、支払い方法の選択肢がなければ客足は遠のくという新たな消費者心理が浮かび上がる。
QRコード決済とクレジットカードの2強時代
最もよく使われる決済方法は「QRコード決済（PayPay、d払いなど）」で32.2％、次いで「クレジットカード」が30.8％とほぼ同じ。この2つの方法で全体の約63％を占める。「電子マネー」も9.4％と一定のシェアを持ち、「現金」は24.2％と約4分の1にとどまる。
日本は長らく「現金大国」と言われてきたが、スマホ１つで完結する手軽さと、クレジットカードの利便性が消費者の支持を集めているようだ。
