そのことを肝に銘じて欲しい。
アメリカン・ドリームは多くの社会人にとって手の届かないものとなっており、この危機的な状況はすぐには変わらない。労働者は解雇され続け、人員は削減され、賃金も削減されるなど、ビジネスの効率を上げるために雇用は最低限に維持されている。
多くの場合、ブーマー世代（1946年～1964年頃に米国で生まれた世代）にとって当たり前だったこと、つまり、20代前半のうちに最初の家を購入することが今では贅沢なことだと見なされている。しかし、生活コストの面における危機はそれ以上に拡大しており、本業だけに収入を依存している人の場合、2025年には身動きが取れなくなる可能性が高い。
Resume Nowが1000人以上の米国人を対象に実施した最新の『2025 Wage Reality Report（2025年賃金実態レポート）』によると、約12％の回答者が基本的な生活費をまかなうことができず、約24％の回答者が生活必需品をまかなうのに苦労している。さらに、回答者の約73％が、基本的な生活必需品以上のものを買う余裕がないと答えている。
Resume Nowの調査結果では、住宅費の上昇（55％）、生活必需品の価格上昇（41％）、インフレに追いつかない給与（34％）、緊急時や将来のための貯蓄ができないこと（33％）が、米国の社会人が抱える経済的不安のトップ4であることも指摘されている。
