こうした歴史を念頭に置くことは重要だ。特に、いまやAI（人工知能）など、その他のエネルギー集約的技術に焦点が移りつつあるからだ。急速に普及しつつあるAIは、膨大な演算能力を必要とするため、電力消費に関して、同じように厳しい目を向けられるだろう。
マイニングおよびクラウドコンピューティング分野の企業が採用しているアプローチは、AI企業にとって青写真になるだろう。AI企業は、今後起こり得る問題を事前に予測し、積極的にエネルギー企業とのパートナーシップを推進することで、責任ある電力使用へのコミットメントを示すことができる。
とはいえ、テック企業に電力消費について罪悪感を抱かせるキャンペーンは、容易に非生産的なものに転じ得る。世間からやり玉に挙げられるのを避けようとする企業が、高リスクで安定性に欠けるエネルギー源を求めて契約を結び、結果として電気代が高騰すれば、損をするのは消費者だ。
それでも、テック企業と原子力/再生可能エネルギー企業の提携が活発化していることは、電力消費をめぐる人々の懸念に対応すべく、業界がコミットしていることの証といえる。これらの企業は、収益の観点から自社の利益を追求しているだけでなく、明日のエネルギー源のパートナーおよび消費者となることで、よりエネルギーに恵まれた未来の礎を築いているのだ。
（forbes.com 原文）
