同社とその提携企業が行った調査からは、雇用主がファイナンシャルウェルネスに関する福利厚生を提供した場合、従業員は68％が今の仕事に長くとどまる可能性が高まることが示された。また、ファイナンシャルウェルネスに関する福利厚生を提供する企業では、従業員の8割が仕事に満足していた。
しかしヒアレリは、こうした福利厚生は画一的ではなく柔軟なものにする必要があると指摘。エピグノーシスの調査では、ジェネレーションZが食事手当を重視する一方、ミレニアル世代はファイナンス分野のコーチングをより重視する傾向にあることが示された。
ヒアレリはまた、ファイナンシャルウェルネスはプライバシーの問題が絡むため、社員と気安く話し合えるものではないことも認めている。よって、外部の講師に金融リテラシー研修を実施してもらうのが良いかもしれない。
企業は社員の金融リテラシー支援を
物価高騰が続く中、若者を中心とした多くの人が生活の厳しさを感じている。雇用主は、若い従業員のファイナンシャルウェルネスの基本スキル構築を支援することで、その生活を改善できる。そうすれば、従業員が理想の人生を送る土台作りを支援できるだけでなく、仕事での満足度と生産性が向上し、会社の投資に見合う効果をもたらしてくれるだろう。金融リテラシーは、全ての人に大きな見返りをもたらしてくれる。
（forbes.com 原文）
