７つのランキングのうち、本記事では、「ステークホルダー資本主義」ランキングを掲載する。
「自社と株主の利益を追求すればいい」。そんな時代はもう終わった。企業が持続的に成長を遂げるには、さまざまな利害関係者、すなわちマルチステークホルダーとの共生が欠かせない。Forbes JAPANが選んだ「人と社会を活かす会社」を一挙紹介する。
株主の利益を最大化することだけが、企業の存在意義なのか──。従来の株主資本主義に対する疑問から生まれたのが「ステークホルダー資本主義」だ。株主の経済的利益のみを追求するのではなく従業員や顧客、サプライヤーや地域社会など、すべての利害関係者の社会的利益に貢献する資本主義のあり方を指す。
気候変動をはじめ、世界はさまざまな社会課題に直面している。企業の社会的責任も高まるばかりだ。企業が持続的な成長を遂げるには、すべての利害関係者の利益に貢献することが欠かせない。そこで今回、Forbes JAPANはサステナブル・ラボの協力の下、「従業員」「株主」「サプライヤー・地域」「顧客・消費者」「地球」の5つの観点からステークホルダー資本主義ランキングを実施した。
東証プライム市場の1839社を対象に、2022年7月1日時点の取得データを用いてランキングを算出した。具体的には、業種ごとに相対評価し算出した各指標のスコア（偏差値）に対して、サステナブル・ラボのアナリストがテーマ別に重み付け。さらに、SASB（サステナビリティ会計基準審議会）の情報開示基準をベースに、業種ごとに設定されたマテリアリティ（重要課題）にのっとった重み付けを行い、総合スコアを出した。
ここでは上位20位内にランクインした企業を紹介する。
ランキング算出方法
東証プライム市場の1839社が対象。2022年7月1日時点の取得データを基にサステナブル・ラボが解析。
「従業員」の算出には「1人あたりC/F」「女性従業員比率」など計33指標、「株主」の算出にはPBRやROICをはじめ計5指標、「サプライヤー・地域」の算出には「地域社会活動費」「納税額」など計4指標、「顧客・消費者」の算出には「売上高」「顧客満足度」をはじめ計5指標、「地球」の算出には「売上高あたりのGHG排出量」「売上高あたりの廃棄物量」など計13指標を用いた。
業種ごとの相対評価で指標スコア（偏差値）を算出し、各指標をテーマや業種のマテリアリティを基に重み付けして最終スコアを算出。7位、8位、13位、14位は小数点第二位で順位を決定。
