同社はこうした調査結果を念頭に、自社がどのように鶏を飼育し、鶏肉を生産・販売しており、製品が小売の段階での食品ロス対策にどのように役立っているかというバックグラウンドストーリーを知ってもらうため、「Do Good（良いことをする）」の商品名をつけたという。
「ドゥ・グッド・チキン」は現在のところ、ワシントンD.C.とミネソタ州、コロラド州にある550以上の店舗で販売している。
アースデイに操業を開始
先ごろ投資会社ヌヴィーン（Nuveen）から1億6900万ドルを調達したことを発表したばかりの同社は、12年にわたって太陽光発電業界で働いた経験を持つジャスティン・カミーンとその家族が創業した。カミーン家は長年、天然ガスを使用したコージェネレーションや通信事業など、さまざまな事業を手がけてきたことで知られている。
ドゥ・グッド・フーズは最高戦略責任者（CSO）にバラク・オバマ元大統領の栄養政策の顧問を務めたサム・カスを迎えたほか、アン・ヴェネマン元農務長官も、同社の顧問の1人となっている。
同社がペンシルバニア州に建設した最初の生産施設は、今年のアースデイ（4月22日）に操業を開始。食料品店450店舗から出る余剰食品を、1日あたり160トンのペースで処理している。
また、鶏肉の販売開始からおよそ半年で、およそ4500トンの廃棄食品がごみとして埋め立て地に送られるのを防ぎ、950Mt--CO2eの温室効果ガスの排出を防いだ計算になるという。
（forbes.com 原文）
