さらに、半数以上（55%）の回答者が、経済的に苦しい状況であっても、サステナビリティに価値を置く考え方を今後も変えたくない、という意向を示している。ということは、顧客の意向を汲み、出費を抑えながらも、よりサステナブルに暮らせるような提案ができる小売業者には、チャンスがあると言えそうだ。
そして、3つ目のトレンド「仮想現実（VR）チェック」は、デジタル世界と実世界のショッピング体験が融合していく現象を反映したものだ。特に、没入的なプラットフォームやメタバースが加わったことで、このトレンドは一層加速している。
日々の生活のデジタル化が進むなかで、ショッピングチャネルとしてのVRに対する消費者の関心は膨らんでいる。今回の調査では、「生活の多くがデジタル空間に移行しつつある」と回答した消費者が50%以上に達しているという、驚きの結果も出ている。
しかもこのトレンドは、あらゆる年代や収入層に広がっている。ミレニアル世代では過半数（61%）が、「現実世界で使用する製品を買うのにバーチャル空間を訪れることに興味がある」と回答している。しかしベビーブーム世代でも、こう答えた人の割合は3分の1以上（34%）に達した。
メタバースにおける売上は、全世界で2024年までに8000億ドル、2025年までに1兆ドルに達すると予測されている。ゆえに小売業者にとっては、このテクノロジーが成熟していくなかで、後れを取らずに流れに乗ることが非常に重要だ。
小売業でのメタバース活用に関しては、これを後押しするさまざまな動きがすでに出始めている。特にこうした空間への進出に力を入れているのが、高級ブランドやファッションブランドで、中にはメタバース戦略専門の部署を設けたブランドもある。
しかし、完全没入型のVRは、メタバースの一部でしかないという点を抑えておくことは重要だろう。小売業者が採用を検討できる没入体験やデジタルエンゲージメントチャネルは幅広い。具体的には、2Dのバーチャルプラットフォーム、拡張現実（AR）体験、デジタル・ライブ配信、ソーシャルコマースをはじめ、多様な候補が並んでいる。
