従来型の勤務スケジュールは時代遅れで、2022年には合わないものだ。柔軟なスケジュールを提供する雇用主は、そのメリットを享受できる。
従業員にオフィス外で時間を与えれば、心の健康が改善する。学術誌の労働経済学ジャーナル（Journal of Labor Economics）に2015年に掲載された英ウォーリック大学研究者らによる調査では、心の健康水準が高い職場では生産性が約12％向上したことが示された。他の選択肢としては週4日勤務制がある。
3. ペットを毎日職場に連れてくることを許可する
就職支援サービス企業ライブキャリア（LiveCareer）が行った調査では、ペットの存在により私たちの気分は明るくなり、よりリラックスできることが示された。ペットに優しい職場で働いたことがある人のうち、その体験を前向きに捉えていた人は実に約76％に上り、雇用主について考慮する際にペットに優しい福利厚生が大事だと答えた人は約52％だった。
グーグルやアマゾン、エッツィーはペットに優しい職場を導入している。また1999年以降は毎年、父の日の翌日が「犬を職場に連れて行く日」とされている。他にもオフィスの変わった「同僚」として、魚や鳥、げっ歯類、両生類、は虫類などがある。
4. 会社のウェルネスプログラム
ソフトウエア企業バージン・パルス（Virgin Pulse）が行った調査では、健康とウェルネスプログラムが企業文化の面で現在・将来の従業員を引きつける雇用主の強みになると考えていた労働者が88％だった。
多くの企業は、アプリを活用したウェルネスを導入している。こうしたアプリは金銭面の健全性や個別指導・人生指導、運動、心の健康などより多くの選択肢を持っていて、従業員が全般的なウェルネスプログラムを利用できる空間を提供している。従業員は、1日のうち好きな時間にデスクやリビングルームで講座を受講できる。
オンラインのウェルネスプログラムを活用することで、実際に講座に出席することによる健康面のリスクに懸念を持っている従業員にも選択肢が提供できる。さまざまな選択肢があるため、誰もが何か関心があるものを見つけられる。
従業員をオフィスに戻すのは考えているほど楽ではないだろう。新型コロナウイルス感染症が消えないうちはなおさらだ。ギャラップ社によると、オフィスにフルタイムで復帰するよう言われたら他の勤務先を探す可能性が「極めて高い」と答えた遠隔勤務者は10人中約3人だった。筆者は、この数字が実際もっと高いだろうと考えている。
企業は、オフィス勤務の魅力的な特典を含む福利厚生を採用する必要がある。
