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米国で労働市場が逼迫し企業が採用難に直面するなか、求人検索サイト「インディード」と求人情報の口コミサイト「グラスドア」を運営するリクルートホールディングスの出木場久征社長が、履歴書に基づく採用方式を見直すよう呼びかけている。職歴や学歴を確認するのではなく、採用担当者の質問や評価テストを通じて「あなたには何ができるか」を問うものに改めるべきだ、という提案だ。

米国では求人件数が1000万件に達する一方、最近の離職者も400万人を超えている。これは、求人側のニーズと求職者側のニーズが一致しない雇用のミスマッチが起きていることを示している。以前はホワイトカラーの求人が多く、ブルーカラーの求人はあまり目にしないこともあったが、現在はあらゆる部門で人手が求められている。

さらに、人々の考え方が大きく変わったという事情もある。コロナ禍は、仕事とそれ以外の生活の関係をめぐる選択を問い直す機会になった。人生のはかなさを目の当たりにして、世界中で大勢の人が自分の仕事やキャリアについて再考するようになった。これが「大量退職(Great Resignation)」と呼ばれる動きや人材獲得競争につながっている。

出木場はいくつか単純明快な改善策も示している。大学の学位が必要でない一部の仕事についてはそれを求めないこと、しじゅう移動しているトラック運転手の採用は簡便なオンライン方式にすること、などである。

ただ、もっと大きな問題がある。企業がコロナ禍前の2019年と同じようなことをし続けていることだ。たとえば、職務記述書では、とんでもない数の要件を求めており、全部を満たすのは不可能に近いように思える場合もある。また、多くの求人広告では、3〜5年程度の経験とさまざまな技術やソフトウェアの知識を求めているが、これは年齢の高い労働者を排除しているようにも感じられる。

求人側は求職者側に多くのことを要求しながら、給与やボーナス、会社名、ストックオプション、将来の上司など、関連する情報は都合よく割愛している。

編集=江戸伸禎

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