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個人主義の時代における会社とリーダーシップ

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緊急事態宣言も明け、日本でも多くの企業が働き方を改めて定義し始めている。マイクロソフトのサティア・ナデラCEOが「2年分のデジタル変革が2ヶ月でやってきた」と言ったコロナがもたらした変化は、今後の働き方をどう変えていくのだろうか。

全面出社に戻す企業、リモートを続ける企業、あるいはその融合のハイブリッド型をとる企業もあるだろう。しかし、ハイブリッド型と言っても、次のようにさまざまな形がある。

出社前提型:週に〇日はリモート可能
出社義務型:週に〇日は出社義務
出社前提型+柔軟:基本出社だが必要に応じてリモート可能

リモート前提型:週に〇日は出社可能
リモート義務型:週に〇日はリモート義務
リモート前提型+柔軟:基本リモートだが必要に応じて出社可能

いずれにしても、多くの企業が自社の状況に合わせたバランスの取れた制度を作ろうとしている。私の周りでは、出社前提に切り替えている企業の話をよく聞く。リモートで失われたコミュニケーションや偶発的な出会い(セレンビリティ)を取り戻し、ビジネスに活気を取り戻すためだ。

一方で、リモートに慣れた人達からの不安や不満も噴出しているのが現実ではないだろうか。せっかくインフラが整ったのにもかかわらず、オフィスに戻ることが義務化され、自宅からでも問題なさそうなミーティングのために出社することになったという声も聞かれる。


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考えるべき究極の選択肢


大きな変化を伴うリーダーの意思決定は、その会社が大切にしている価値観に強く紐づく。性善説なのか、性悪説なのかは大きな違いを生み出す。性善説でより自由を与える考え方もあれば、人間は元来弱いものであると認め、律する仕組みを作っている会社もある。

しかし一人一人の考え方、働き方、生き方が重視される時代において、一定の自由度を担保することは、今後さらに重要になってくる。もちろん組織状態に応じてどれ位の柔軟性を持てるかは異なると思うが、目指すべき方向性は同じなのではないかと思う。

つまり、究極の形は「自由」。働く場所や時間は自由に選択できるということである。

選択は大きく分けて、クライアントに合わせて決める、自チームに合わせて決める、自分に合わせて決めるという3つの軸がある。

文=西野雄介

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