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10代の若者のテクノロジーの使用と心の健康問題の間に関連性があるという「証拠はほとんどない」ことが、先日発表された英オックスフォード大学の研究者らの調査で判明した。

この調査結果により、テクノロジーは子どもに悪影響を与えるという長年信じられてきた仮説の下で導入された多くの政策や法律の意義が問われるようになるかもしれない。

同調査は1991年からアンケートを通して行われ、英国と米国の43万人以上の若者が参加した。

研究者らは、うつ病や情緒面の問題など心の健康に関する指標をテレビの視聴やソーシャルメディアの使用、デバイスの利用と比較。それによると、30年にわたる調査期間中にアンケートに回答した人の間では、テレビやソーシャルメディアの使用とうつ病との関連性が少し下がっていたことが分かった。

情緒面の問題とソーシャルメディアの使用の関連性は調査期間中に少し増えていたものの、研究者らはそれぞれの変化がわずかなものだったと指摘している。

研究者らは、ソーシャルメディアサイトやデバイスが若者にとって有害だという一般的な論拠は、現在得られるデータや研究からは裏付けられていないと述べた。

研究の上級著者であるアンディー・シュビルスキ教授は、10代の若者によるテクノロジーの使用と心の健康の関連性について確固たる決断を出すには時期尚早で、「政策や規制を作るには間違いなく早過ぎる」と述べている。

シュビルスキはテックセクターが透明性を高めることを要請し、「中立的な独自調査」のためのデータ提供を促した。

テクノロジーは、子どもや10代の若者の間で心の健康問題を引き起こす原因とされることが多い。この点については、国会議員や規制当局が利用者の間の依存や鬱(うつ)、不安のリスクを指摘することが多く、ネット上でのプライバシーや健全性の問題に加えて重要だとの強い合意がある。

ソーシャルメディアやデバイスの使用が10代の若者の心の健康に有害だと示唆する調査も複数存在する一方、この問題については賛否両論あり、より新しいテクノロジーについては現在データが浮上していてまだ不完全な状態だ。

翻訳・編集=出田静

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