一方、46％の人はワクチンが提供されるまで安心してオフィスに戻ることができないだろうと答えた。あなたの会社で、今後数カ月の間に全ての従業員を強制的にオフィス勤務に戻すことを強く考えている場合は、このデータを考慮した方がよいだろう。
米オフィス用品販売大手オフィス・デポが行った最近の調査からは、大部分（86％）の雇用主が、オフィス勤務に戻る時期を従業員に決めさせていると述べており、大半の人は従業員の安全と健康を守るこの戦略を支持していることが分かった。無期限に遠隔勤務を実施する計画の雇用主はわずか16％だったが、67％がこの戦略を支持していた。また、雇用主の67％は勤務時間の変更を支持し、64％は労働力の分散（在宅勤務とオフィス勤務の組み合わせ）を支持していた。
こうしたデータからは、オフィス勤務に戻りたい従業員は確かに存在するものの、オフィスに戻ることには大きな不安があり、賢い企業は意思決定する上でこうした懸念を考慮していることが示されている。
また指摘しておくべきなのは、在宅勤務をしている従業員の燃え尽き症候群について盛んに議論されているものの、良いルーティンを確立できている人が非常に多い点だ。
私のコンサルティング企業リーダーシップIQでは、「The State Of Working From Home In 2020（2020年の在宅勤務）」の調査を実施した。理想の働き方について尋ねたこの調査では、いつもオフィスで働きたいと答えた従業員はわずか9％だった。他の91％は、少なくとも一部は在宅勤務したいと考えていて、39％は1週間に3～4日は在宅勤務を希望すると答えた。
またパブリシス・セーピエントの調査でも同じような結果が出ている。回答者の85％が、今後も週に少なくとも数日は在宅勤務を続けたいと答えたのだ。
私のここでの目標は、オフィス勤務に戻ることが良くないと説得することではなく、まずはどれほど多くの人が真にオフィス勤務に戻る必要があるのか、そして性急に決断を下す前に従業員がどのように感じているかを評価するよう促すことだ。
