調査企業アドビ・アナリティクスによると、今年のブラックフライデーの、Eコマース全体の売上は62億2000万ドル（約7026億円）で、昨年から17％の伸びだった。
スマホからの売上の伸びは、消費者の買い物動向の変化を示している。米国の小売業界ではBOPISという新たなキーワードが浮上している。これは、Buy Online Pick-up In Store（オンラインで買ってリアル店舗で受けとる）の頭文字をとったものだ。
米国ではEコマースで購入した商品を店舗で受け取るクリック＆コレクト型のサービスが広がっており、小売業界はこの施策で消費者を店舗に向かわせることに成功している。
今年の売れ筋商品としては、ストリーミングデバイスの「Roku」や「クロームキャスト」、アマゾンの「Fire TV」などがあげられている。玩具分野では「L.O.L Surprise」や「Fingerlings」、ゲーム分野では「Red Dead Redemption 2」や「ポケットモンスター Let’s Go! ピカチュウ」が売れ筋となった。
アドビは26日のサイバーマンデーの売上が前年比18％増の78億ドルに達し、こちらも史上最大になると予測している。
「クリック＆コレクト型サービスによって、小売業界はオンラインで購入した消費者らを店舗に向かわせている。モバイルからの買い物体験の向上により、今年のブラックフライデーで、スマホ経由でリアル店舗に向かった消費者は、昨年から10％増加した」とアドビのアナリストのTaylor Schreinerは述べた。
