答えが「イエス」ならば素晴らしい。従業員の健康増進に向けた取り組みは、より健全な業績を達成する助けになり得る。もし職場の健康プログラムの効果に疑問を感じているならば、調整が必要にのかもしれない。おそらく今のプログラムは、そのポイントもゴールも間違っているのだ。
成果ベースのプログラム
“最終結果”に重点を置くこれらのプログラムは、ある種のインセンティブを設けることが多い。そのインセンティブを享受することができるのは、決められた目標に達した者だけだ。
例えば肥満解消に重点を置いたプログラムでは、健康的なBMI値を達成した参加者に、ストレス軽減に重点を置いたプログラムでは、血圧の数値が健康的な水準になった参加者にインセンティブを提供するといった具合だ。
これらのプログラムにおいて、従業員はある種の「理想値」を達成することでインセンティブを得られる。だが残念なことに、成果を重視することで、従業員が実際に健康的な変化を起こそうという気になるとは限らない。
問題は、従業員が健康において“測定値”を重視し、結果につながらないものは関係ないと思うようになる可能性があることだ。これは必ずしも真実ではない。取り組みよりも遺伝が大きな役割を果たすこともある。
日々の健康的な選択こそが、真に健康的なライフスタイルを築くのだ。
参加型のプログラム
参加型のプログラムも、何らかのインセンティブを提供する。だがこの場合は、健康的な数値を達成したことではなく、単に健康維持プログラムに“参加したこと”を評価してインセンティブが与えられる。
標準的な参加型のプログラムは、従業員が満たすべき1つか2つの条件を設けている。例えば簡単な健康診断を受けることや、インフルエンザの予防接種を受けることなどだ。企業によっては、健康状態に関する問診票への回答や、オンライン健康維持ポータルへの登録を条件としているところもある。
