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I cover retail, insider trades, money management and investing.

Noam Galai / Getty images

復活劇が好きな人には、楽しんでもらえるかもしれない──これは、ミレニアル世代と化粧品専門店の仏セフォラ、そして米小売大手JCペニーの自社株買いに関する話だ。

昨年12月に小売株について調べたとき、「最も有望な銘柄」はほかならぬJCペニーだった。その時点で、同社の株価は年初来4%以上の高値を記録していた。しかも、これは「一度限りの幸運」ではなかったようだ。JCペニーの勢いは、その後も衰え知らずのようにみえる。

同社は今年2月、好調な四半期決算と通年決算を発表。最も業績が良かったのはホームコレクション、フットウェア、ハンドバッグとセフォラ部門だった。さらに、同社は2016年中にJCペニーの店内に出店するセフォラを新たに60店舗オープンさせる計画の概要も発表。そして、マービン・エリソンCEOは翌3月9日には、自社株を1株平均11.8ドルで5万株、総額59万ドル(約6,510万円)分購入している。

「額面」だけをみれば、素晴らしいことばかりのようだ。だが、JCペニーは本当に復活しつつあるのだろうか。専門家の意見を聞いてみた。

経営状態に基づいて企業を格付けするラピッド・レーティングス・インターナショナルは、100を最高値とした場合のJCペニーの格付けを、28から32に引き上げた。同社のジェームズ・ゲラートCEOはJCペニーの業績改善について、「予想外の明るい光」と評している。ただし、慎重な姿勢は崩しておらず、「投資家は同社の経営面について、1四半期の決算だけではなく、このところの業績向上が一時的なものではなかったと確信を持てるかどうかで判断すべきだ」と語った。

ゲラートはさらに、過去5年間に経営破たんした企業の97%は、債務不履行になった時点でラピッド・レーティングスの格付けが40以下だった点を指摘。「40以下だからといって、必ずしも破たんする運命にあるとは限らない。だが、JCペニーの現在の足場が不安定なものであることを示すのは確かだ」と述べた。

エリソンの自社株購入は、やはり注目に値する。上場企業の幹部による自社株買いについての情報を提供するサイト、エグゼクティブ・バイイングのドミニク・マナロ社長は、「企業幹部が自分自身の資金を自社に注ぎ込むのは、その企業にとって良いことだ」とする一方で、「エリソンは過去に、副社長を務めていた小売チェーン、ホームデポの何千万ドル相当もの株式を売却している」「今回のJCペニー株の購入は比較的少数にとどまっており、今後の動向をみる必要がある」と語っている。

こうした意見があるなか、JCペニーの復活劇を「締めくくる」のは、アナリストたちの高評価だ。UBSのマイケル・ビネッティらはJCペニー株の格付けを「セル(Sell、売り)」に据え置きつつ、目標株価を7ドルから8ドルに引き上げた。さらに、投資銀行コーエン・アンド・カンパニーのアナリストチームは、今どきのママたち(ミレニアル世代)は「JCペニーに舞い戻ってくるだろう」と指摘している。

「JCペニーはコア顧客層の世帯収入を約6万ドル(約662万円)とみている。その買い物客の中心は、家族のために買い物をするママたちだ」。そのほか、「JCペニーはより高い年齢層の顧客ベースも握っている」という。同チームはJCペニーを「マーケットパフォーム(Market Perform、中立)」に格付けすると共に、目標株価を11ドルから11.50ドルに引き上げた。

編集 = 木内涼子

 

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