調査はカナダとスイス、独、仏、蘭、英、米でフルタイムまたはパートタイムで就業する18歳以上の8,254人を対象に、2015年10月1～5日にオンラインで実施した。
調査を実施したいずれの国でも、10人中およそ9人が「同じ仕事をする人は男女にかかわりなく、同一の賃金を受け取るべきだ」と答えた。こう回答した人の割合は米国が最も多く、93％だった。 さらに、調査対象国の労働者たちの多くが、それは「すでに実現されている」と答えた。
データの信ぴょう性は？
しかし、賃金の平等について混乱しているのは働く人たちだけではない。米国勢調査局の統計結果、「男性の賃金1ドルに対し、女性の賃金は77〜78セント」という数字は引用される例が多いが、時間給労働や配偶者の有無といった統計結果に大きな影響を及ぼし得る要因が考慮されていないとして、疑問視する声が上がったことがある。
調査を実施する機関などの間でも、男女の賃金格差の有無やその程度については、意見が大きく分かれているのだ。
例えば、女性政策研究所は女性の賃金について、男性と同じ水準に達するのは2058年としている。一方で世界経済フォーラムは、同一賃金が達成されるのは81年後との見方を示している。
