CONTRIBUTOR

David Kiley

Providing insights and news about the global auto business

Currently, Editor-in-Chief of New Roads Media, I have covered all aspects of the auto industry for some thirty years for publications including USA Today, Businessweek, AOL Autos, Popular Mechanics, Adweek and Advertising Age. Besides my journalism experience, I have also worked on auto advertising accounts for major ad agencies, including Lowe, Doner, Deutsch and Fallon. I have also written three books: Getting The Bugs Out–The Rise, Fall and Comeback of Volkswagen in America (2001); Driven–Inside BMW, The Most Admired Car Company in the World (2004) and (co-author) Writing The War: Chronicles of a World War 11 Correspondent (2015). I've also been a two-term President of the International Motor Press Association.

  • 米GMが大規模リストラ実施へ トランプと共和党には打撃

    米ゼネラル・モーターズ(GM)は11月26日、ミシガン州デトロイトとオハイオ州ローズタウンを含む国内5カ所の工場を来年中に閉鎖すると発表した。閉鎖の理由は、これらの工場が主にセダンを生産していることだ。米国ではSUV人気の上昇が続いており、セダンの販売台数は減少している。もう一つの理由は、ドナルド・ ...

  • 逮捕されたカリスマ、ゴーン会長の経営手腕と関係者が語る実態

    日産自動車の最高経営責任者(CEO)を昨年退き、現在は同社と仏ルノー、三菱自動車3社の会長を兼務するカルロス・ゴーン(64)が11月19日、金融商品取引法違反(有価証券報告書の虚偽記載)の疑いで東京地検特捜部に逮捕された。日産の資金を私的に流用していた疑いも指摘されている。複雑な企業構造のトップを務 ...

  • 米自動車「満足度調査」、ブランド部門でヒュンダイが最高評価

    米調査・コンサルティング会社J.D.パワーは7月25日、新車で購入した自動車に対する所有者の満足度について調べた「自動車商品魅力度(APEAL)」調査の結果を発表した。米国ではSUVが高い人気を維持している。調査対象とした全モデルの中で、リンカーン・ナビゲーターの最新モデルが最も高い評価を受けたのは ...

  • トランプの関税発動が米企業の役に立たない理由

    ドナルド・トランプは2016年、大統領候補として選挙活動を行うなかで、各国との貿易協定を廃止し、「米国に雇用を取り戻す」ために一部製品に関税を課すとの公約を掲げた。国民の一部は当時、それを“雑音”としてはねつけた。トランプ大統領がその公約を実行した今、米国の雇用は増加するどこ ...

  • 独フォルクスワーゲン、EVバッテリー向け投資の倍増を発表

    独フォルクスワーゲン(VW)のヘルベルト・ディース最高経営責任者(CEO)は、電気自動車(EV)大手、米テスラの今後の見通しやビジョン・ステートメントに全く関心を持っていないようだ。4月にCEOに就任したディースは5月3日、ベルリンで開催した年次株主総会で、世界中の自動車メーカーの中でも最も積極的に ...

  • タカタの欠陥エアバッグ、米国だけで数百万人に「命の危険」

    自動車部品大手「タカタ」の名は、米国のドライバーの大半にとっては聞いたこともないものだった。だが、そのタカタは最も重要な企業の一社だ。エアバッグを製造販売してきた同社は現在、史上最大規模のリコールを行っている。タカタは先ごろ、米ミシガン州に拠点を置く中国の自動車部品サプライヤー、キー・セイフティ・シ ...

  • ハーレーダビッドソン、トランプの「米国の象徴」扱いに当惑 TPP加盟支持が本音

    皮肉にも「米国の象徴」と呼ばれているブランドは、ハーレーダビッドソンの他にそう多くは存在しない。ドナルド・トランプ米大統領は環太平洋経済連携協定(TPP)を繰り返し「米国の雇用を殺すもの」だと批判し、就任直後に離脱を表明した。だが、仮にそのTPPに加盟していれば、例えばベトナムが米国産のバイクにかけ ...

  • 北米での再起狙う独VWの5つの問題、スバルに倣うべき点も

    独フォルクスワーゲン(VW)は11月22日、ディーゼル車の排ガス不正問題で苦境に立たされている米国市場での巻き返しを図るための新たな事業計画を発表した。乗用車ブランド部門の取締役会長、ヘルベルト・ディースは発表文で、まずは米国の主要セグメントである大型SUVとセダンにてこ入れし、その後は電気自動車に ...

  • トランプの新ホテル、名称はトヨタが捨てた「サイオン」に ブランド崩壊の回避策か

    大失敗に終わりそうな米大統領選の共和党候補ドナルド・トランプの選挙活動が直面する現実は、ある犠牲者を生み出した──トランプの「ブランド」だ。不動産王トランプはこれまでの方針を転換、新たに展開するホテルには、自身の名を付けないことに決めた。トランプがミレニアル世代を主なターゲット層としてオープンする新 ...

  • GMが型破りなテクノロジー企業化? あえて採用する技術とは

    ゼネラル・モーターズ(GM)は活気に満ちたテクノロジー企業だ。チャンスを生かし、そしてリスクを冒すだけでなく、闘う気概とイノベーションの結果を見せている。GMは近く、航続距離およそ383kmの電気自動車、シボレー「ボルト(Bolt)」の販売を開始する。電気自動車大手テスラモーターズの新型車「モデル3 ...

  • VW古参社員が排ガス不正問題で有罪答弁、幹部訴追の可能性も浮上

    独自動車大手フォルクスワーゲン(VW)の排ガス不正問題で9月9日、同社の技術者が米ミシガン州デトロイトの連邦地裁に出廷、ディーゼルエンジンの排ガス試験をめぐる不正への関与を認めた。1983年からVWに勤務するジェームズ・リアン被告(62)は、最長5年の禁錮刑と罰金25万ドル(約2,570万円)が科さ ...

  • VW車オーナーへの補償内容、詳細が明らかに 米当局と和解で

    独自動車大手フォルクスワーゲン(VW)と米当局、集団訴訟の原告側弁護団が、VWが米国で販売したディーゼル車の排ガス不正問題に関する補償や買い戻しなどについて合意した。VWはこの問題に終止符を打つため、最終的な和解を急ぐ。カリフォルニア州サンフランシスコの連邦地裁に6月28日に提出された和解案によると ...