Simon Constable

Author | Broadcaster | Journalist | Commentator | Speaker.

Simon Constable | Author | Broadcaster | Journalist | Commentator | Speaker. Author of The Wall Street Journal's 'In Translation' column. Fellow at the Johns Hopkins Institute for Applied Economics, Global Health and the Study of Business Enterprise. Former staffer for General Motors Treasurer's Office. MBA from Darden Graduate School of Business at The University of Virginia. MA New York University. MA (Hons) University of St. Andrews, Scotland. Co-author of the award-winning book The WSJ Guide to the 50 Economic Indicators that Really Matter. Have written for Middle East Eye, TheStreet.com, The South China Morning Post, Barron's, Dow Jones Newswires, MarketWatch.

  • 上げ相場に沸く金鉱株、史上最高値に達するとの見方も

    2020年に入って以降、すでにかなりの上昇を記録している金鉱株だが、今後はさらなる急騰も見込めそうだ。比較的大型の金鉱株をバスケットに組み入れている上場投資信託(EFT)のヴァンエック・ベクトル金鉱株(GDX)は、2020年の年初比で47%上昇している。これは、金地金の価格に連動するSPDRゴールド ...

  • 金鉱株、上昇は始まったばかり? 苦境の米経済で光る強さ

    金投資がまたしてもウォール街の主役に躍り出ている。賢い投資家は当然、上場投資信託(EFT)のヴァンエック・ベクトル金鉱株(GDX)に組み入れられている銘柄のような、金鉱株への投資を検討すべきだろう。GDXは配当金を除いたベースで年初来50%近く上げており、年内に一段高を演じる可能性もある。とはいえ、 ...

  • 米大統領選の勝者を予想する際に注目すべき2つの指標

    2020年秋に行われる米大統領選挙で誰が勝利するのかを予想したければ、2つの重要な数字に注目すればいい。どちらの数字も、前回2016年の選挙時と比べて、国民の生活が経済的にどのくらいラクになったかということに関係している。悲惨指数ひとつめは「悲惨指数(misery index)」だ。これは経済的な悲 ...

  • パンデミック収束後に、在宅勤務が定着しないであろう理由

    オフィスに出勤して働く慣習はもはや終わりだなどと言われているが、それはかなり誇張されている。そしてそれが誇張であるということは、商業用不動産を扱う企業にとっては朗報だ。在宅勤務の継続がかなり話題になっているとはいえ、新型コロナウイルス感染拡大防止のためのロックダウン(都市封鎖)が解除されたあとに、そ ...

  • コロナ禍後の米経済は「急回復」、トランプ再選の追い風に

    トランプ政権を権力の座から追い落とそうと躍起になっている民主党にとって、悪い知らせがある。現時点では最悪のように見える米国経済は、夏に入ると大幅に持ち直し、さらにこの回復傾向が秋にかけても続くと予想されているのだ。実際、少なくとも12人のエコノミストが、米国経済は2020年第3四半期に、年率換算で2 ...

  • ユーロ圏GDP、第2四半期は史上最悪「15%マイナス」か

    ヨーロッパ大陸諸国の経済状況は、近い将来にどれくらい悪化するだろうか?「ユーロ圏」として知られる、単一通貨ユーロを使用する国々では、状況は想像以上に悪化するおそれが出てきた。経済情報サイト「トレーディング・エコノミクス(Trading Economics)」がまとめたデータによると、ユーロ圏は14兆 ...

  • 「債務漬け」の世界 史上最大の250兆ドルに膨張、来年は不安も

    世界が借金に溺れている。国際金融協会(IIF)の調べによると、世界全体の債務残高は2019年4〜6月期に250兆9000億ドル(約2京7200兆円)と、過去最高に膨れ上がった。IIFの報告書は次のように説明している。「金融緩和に促進され、世界の債務残高は19年(の上半期)にさらに7兆5000億ドル増 ...

  • マドゥロ大統領の愚策、経済が悪化する一方のベネズエラ

    ベネズエラは人為的な影響で経済危機に陥っているが、状況はさらに悪化しつつある。国家債務は現在、GDPのほぼ2倍にも達している。ワシントンD.C.に拠点を置くシンクタンク国際金融協会(IIF)の最新報告書によると、第2四半期末の時点で、債務総額は対GDP比で198.4%だ。1年前は102.8%だった。 ...

  • 英国事業に投資する香港富豪の「嗅覚」が教えてくれること

    お金に関する鋭い知覚がなければ、本当に裕福な人にはならない。本物の億万長者が何かに大きく賭けるなら、それは注目し、場合によっては同じような行動を取る価値があることだ。その例として挙げられるのが、アジアで最も裕福な男性の一人、香港一のビリオネアである李嘉誠だ。先ごろ、遠く離れた英国で多額の投資を行うこ ...

  • 避けられないイタリアの債務危機、混乱収束の唯一の方法は?

    英国は欧州連合(EU)を離脱するのか?──それどころでない。欧州には、それよりはるかに深刻な進行中の問題がある。イタリアの債務問題が、ユーロ圏を存亡の危機にさらそうとしているのだ。EUはこの問題の解決を図ろうとしているが、専門家らは、起こりつつある惨事から逃れることは難しそうだとみている。ロンドンに ...

  • 自動車メーカーを悩ます、燃費を気にかけない消費者

    自動車を購入しようとする消費者は、燃費を気にかけるだろうか。おそらく気にしない。少なくともお金に関しては、燃費を気にしないのだ。新たに実施された調査によれば、消費者は自動車を選ぶとき、燃費のよいモデルを選んだ際に長期的に低減できる燃料代を、実際よりかなり低く見積もっている。そのため、燃料代を低減でき ...

  • 世界は変わった、リーダーも変わるべきだ

    目先が利く投資家たちは、ほとんどの時間を取引に費やすなどということをしない。急速に変化し続ける世界についての最新の情報を入手するために、読書に時間を使っている。あまり本を読まないという人にも、色々と読んでみることをお勧めしたい。手始めに、昨年出版された「The Leadership Lab: Und ...

  • ベネズエラの絶望的な未来を示すいくつかの数字

    ベネズエラが大赤字に陥っていることは、間違いない。だが、それがどれほど根深い問題であるかは、少し前まで謎だった──。新たな調査結果から明らかになったのは、同国の状況が単に悪いということではない。ゾッとするほど悪いということだ。ワシントンD.C.を拠点とする国際金融協会(IIF)が先ごろ発表した報告書 ...

  • ブレグジットの混乱が英経済にプラスに働く理由

    欧州連合(EU)からの離脱(ブレグジット)を決定した2016年6月の国民投票以来、英議会は生産性を失っている。だが、同国の経済状況から判断すると、ひょっとすると私たちは、現状の維持を願うべきなのかもしれない。経済に関するどの基準から見ても、英国は大抵、欧州のどの国よりも好調だ。政府が終わりも進展もな ...

  • 移民の方がより革新的 調査結果から知る米テック界の真実

    一部の人はきっと、この結果を気に入らないだろう。新たな調査からは、米テック業界の圧倒的な優位性を支えているのが、技術に精通した米国への移民だということが明らかになった。米国で働く優秀な移民たちは、イノベーションの点で米国生まれの人材に対しはるかに高い成績を収めた。国勢調査局とバージニア州ジョージ・メ ...

  • 債務危機がドバイを襲う? 英コンサル会社が可能性を指摘

    湾岸諸国に投資している人は、気を付けた方がいい──。アラブ首長国連邦(UAE)の貿易の中心地、ドバイが債務危機に向かっている。英コンサルティング会社キャピタル・エコノミクスは今年に入って発表した報告書で、「ドバイ・ショックから10年が経った今も、債務問題は解決していない」と指摘した。実際には、問題は ...

  • 命を懸けて英国を目指す移民が後を絶たない理由

    英国は、最高のときと最悪のときを同時に経験している。どちらと見るかは、どのようなナラティブを信じるかによって変わるようだ。他人の金で賭けをする投資家らは、英国から欧州に移ることを示唆している。その一方で、英国を目指す移民らは自らの命をいちかばちかに賭けることもいとわない。賭けの度合いを考えると、英経 ...

  • 混乱するトルコについて知っておくべき9つのこと

    トルコは混乱に陥っている。同国の通貨リラは下落を続け、インフレは制御不能になっている。非常に多くのことが起きているトルコについて、知っておくべき9つのことを紹介する。1. 投資家の信頼感がゼロトルコの政策には、主に2つの問題がある。まず、通貨リラの下落と政府の信用保証基金の大幅な拡充は、景気の過熱を ...

  • テスラ株の乱高下から学ぶべき5つのこと

    米電気自動車(EV)メーカーのテスラはここ数カ月間、良くないニュースに見舞われている。それは間違いない。過去およそ12カ月間にわたって株価は乱高下を続け、今年に入ってからも一時、年初と比べて30%近く値を下げた。6月中旬以降は、株価は年初を上回る水準にまで回復している。ただ、S&P500種株価指数の ...

  • 米国のイラン核合意離脱、中東地域にもたらす凶報と吉報とは

    誰かにとっての凶報は、別の誰かにとっての吉報でもある。ドナルド・トランプ米大統領が発表した欧米など6カ国とイランが結んだ核合意からの離脱は、イランにとっては間違いなく、悪い話だ。だが、サウジアラビアにとっては、全く逆の知らせと言えるかもしれない。トランプは5月8日、イランが核兵器開発を大幅に制限する ...