2015年、50人以上の従業員を持つ企業に年1回のストレスチェックが義務化された。2020年から2022年にかけてコロナ禍の影響で高ストレス者が増加したが、ストレスの原因には改善の傾向が見られる。ところが、40代以上の従業員には、ひとつだけ悪化傾向の項目があった。現在の職場事情が影響しているようだ。
企業の人事をサポートするヒューマネージは、2018年から2024年までに同社が実施したストレスチェック「Co-Labo」（コラボ）の436万人分のデータを分析した。それには、ストレスの状態を聞き取る項目のほかに、ストレスの原因を測るための、次の9項目も含まれている。
・心理的な仕事の負担（量）
・心理的な仕事の負担（質）
・自覚的な身体負担度
・職場の対人関係でのストレス
・職場環境によるストレス
・仕事のコントロール度
・あなたの技能の活用度
・あなたが働いている仕事の適性度
・働きがい
この7年間で、ほとんどの項目は良化または同水準で推移しているものの、「あなたの技能の活用度」だけが長期的に悪化していることがわかった。
さらに詳しく調べると、2022年以降、40代未満の若い世代では改善傾向にあるのに比べて、40代以上の人たちの悪化が続いている。ヒューマネージによれば、人手不足のおり、新卒で採用される若い社員は、彼らの意向に沿ったキャリア支援の提供や、ジョブ型での採用を行う企業が増えていることが改善の原因だとしている。
それに対して、ミドルおよびシニア社員は、急激なDXので仕事環境が変化し、これまでのやり方が通用しなくなったことが影響しているということだ。そこを改善するためには、ミドリ・シニア層向けのジョブ・クラフティングが重要になる。
ストレスチェックは「サポートを必要としている層や個人を把握すること」が必要だとヒューマネージは話す。それをもとに行う長期的な施策が、組織の成長につながるということだ。
