従業員は、仕事以外の生活が充実することからリモートワークに満足している。さらに、最近の研究では、リモートワークは企業側にとっても費用対効果が高いことが示されている。
リモートワークは企業の利益を押し上げる
「礼儀正しいがしつこい（politely pushy）」をモットーとするPR企業Bospar（ボスパー）が行なった調査研究で、リモートワークは企業の収益にとって最良であることがわかった。ボスパーはリモートワークの影響を探るにあたり、Reputation Leaders（レピュテーション・リーダーズ）およびPropeller Insights（プロペラ・インサイツ）と連携した。ボスパーはプロペラ・インサイツに、米国の従業員1051人を対象とした画期的な調査の実施を依頼した。2024年12月に実施されたこの調査の結果、リモートワークは生産性とビジネスに多大なメリットをもたらすことが明らかになった。在宅勤務は、優れたビジネス成果をもたらすだけでなく、地球環境に優しく、ワークライフバランスも改善することが示された。主な調査結果は以下の通りだ。
・61％の人が、在宅勤務の方が生産性が高いと報告
・34％の人が、在宅勤務とオフィス勤務の生産性は同等と述べた
・5％の人が、在宅勤務の方が生産性が低いと報告
・87.5％の人が、自宅に専用の仕事場を確保
・81.4％の人が、ワークライフバランスの改善を報告
一方、レピュテーション・リーダーズによる比較調査では、オフィス復帰を義務づけている企業には、重大なビジネスリスクがあることがわかった。
・73％の消費者が、フルタイムのオフィス勤務を求める企業から商品を購入する可能性は低いと回答
・63％の人が、リモートワークの選択肢がない場合、求人に応募する可能性が低下
・60％の人が、企業は、環境への影響を減らすためリモートワークを推奨すべきだと考えている
レピュテーション・リーダーズのローレンス・エバンスCEOは、「オフィス復帰を義務づけている企業は、従業員の生産性と、市場での地位の両方について、明確なリスクに直面している」と話す。「私たちの調査によれば、働く場所の柔軟性は、消費者行動とブランド評価の重要な推進力になっている。米国民の多くは、従業員の意思に反してオフィス復帰を強制する企業に対して、財布のひもを締めるつもりでいる」
