研究チームによれば、可処分所得は個人・世帯レベルで利用可能な物質的資源を把握できる直接的な指標だが、社会経済的地位を示す他の指標と比べて利用しにくいことが多く、これまで研究にあまり使われてこなかった。
研究チームはフィンランドの公的機関が保有するデータを用いて、30歳時点での社会経済的地位が、その後の人生で物質誤用障害、統合失調症スペクトラム、気分障害や不安障害といった一般的なメンタルヘルス症状を呈するリスクにどのように影響するかを調べた。1966～86年に生まれ、30歳の誕生日を迎えた時点でフィンランドに住んでいた約120万人のデータが研究対象となった。
1996年から2017年までの追跡調査で、対象者の26.1％が精神障害と診断された。研究チームは、対象者それぞれの家族の特徴や精神障害の診断歴の有無を考慮した後でも、30歳時点での社会経済的地位が低いほど、精神障害になるリスクが高いことを確認した。
30歳時点で所得のあった就業者と比較して、失業者と非労働力人口に含まれていた人は、52歳までに精神障害を患うリスクが2倍高かった。また、22年間の長期追跡調査期間中に就業者の38％が精神障害を発症したが、この割合は失業者では59％、非労働力人口では62％に跳ね上がった。最もリスク因子が高かったのは、30歳時点の所得が低かった人で、52歳までに63％が精神障害と診断されていた。
診断別分析では、物質誤用障害や統合失調症スペクトラム障害について、所得レベルとのかなり強い関連性が見られた。30歳時点で個人総所得が下位20％（第1五分位）だった人は、上位20％（第5五分位）だった人と比べて、物質誤用障害リスクが4.9倍、統合失調症スペクトラム障害のリスクが5.5倍高かった。「何らかの精神障害と診断される絶対リスクが最も低かったのは、30歳時点で就業している人、高学歴の人、個人総所得が高い人だということが一貫して確認できた」と論文は述べている。
研究チームは、社会的流動性を高める政策の実施や、社会経済的地位の低い人により多くの予防措置を割り当てることで、社会における精神障害の疾病負担を軽減できると結論付けている。
（forbes.com 原文）
