調査回答者の約4分の1は、在宅医療プログラムにより職員の処理量の制約に対処できると答えていた。また16％は、職員の燃え尽き症候群に対処できると答えた。
燃え尽き症候群は、医療制度全体にわたり医師や看護師に影響を与える重要な問題だ。調査対象となった指導者のうちほぼ全員（95％）が、自分の組織の総合的な問題として職員不足を挙げた。
在宅医療を全体的な労働力不足の解決策として考える人もいる一方、多くはこうしたプログラムの人材配置が大きな課題だと考えている。回答者の半分以上に当たる58％は、在宅医療プログラムのスタッフ配置に必要な労働力を見つけることは難しい、あるいは非常に難しいと答えた。
こうしたプログラムを導入する上で他に可能性のある障壁としては、患者にプログラムを活用し継続利用してもらうことや、自宅での患者の支援に必要な遠隔技術の導入、医療提供者からの支持を得ること、患者に必要なツールやサービスを提供することがある。
在宅医療サービスを実現する技術を検討する際に、患者にとっての使いやすさが重要、あるいは非常に重要だと答えた指導者は74％だった。他の重要な点としては、電子カルテなど既存の臨床ツールと一体化する技術、技術・業務面の支援、既に大きな負担を抱える医療提供者の負担の最小化があった。
この調査は、医療サービスが施設から自宅へと移り行く広範なトレンドに光を当てている。米コンサルティング企業マッキンゼー・アンド・カンパニーによると、65歳以上の高齢者を主に対象とした米政府の医療保険制度メディケア受益者の総医療費のうち、2025年までに最大25％近くに当たる最大2650億ドル（約36兆円）が、従来の医療施設から自宅へと移行する可能性がある。この数字は、現在の在宅医療の水準の3～4倍だ。
マッキンゼーは、在宅医療サービスの成長を促進、あるいは阻害する可能性がある重要要素を特定した。在宅医療を可能にする技術や、こうした技術を提供・支援する企業は増えているものの、在宅ケアの成功を左右するものは、医療保険会社が在宅医療の提供者に奨励金を設けるかどうか、さらには医師や患者自身が自宅での医療提供への回帰を受け入れるかどうかにかかっているかもしれない。
（forbes.com 原文）
