「柔軟な働き方」が企業と従業員にもたらす4つのこと

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柔軟に働けると、ワークライフバランスが改善できる


ワークライフバランスが生産性にもたらす効果についての統計では、柔軟な勤務形態を取り入れると、従業員の生産量が倍増することが示されている。柔軟な勤務形態では、従業員が自分の勤務スケジュールを自主的に決めることができ、それが心身の健康増進につながるのだ。

たとえば、ヨガクラスやジムに通ったり、家族との時間を増やしたりといったことが考えられる。時間をもっと自由に管理できるようになることで、大きな解放感が得られるだけでなく、自らの職務をしっかり果たそうと思えるようになる。

柔軟な勤務形態が整っていると、従業員は、労働により多くの時間を費やすとともに、仕事の処理量も増える。競争の激しい今の時代に、才能豊かな人材を引き寄せて維持しておきたいなら、企業トップは、柔軟な働きかたを取り入れるべきだ。

先述した著者のムステインは、さらにこう述べている。

「リモートワークで最も見落とされている利点のひとつが、勤務地を限定しないことだ。企業側は今後、特定の地域内で人材を探すのをやめ、採用候補者の居住範囲を拡大するのがいい。また、リモート勤務やハイブリット勤務を選択できるようにすれば、従業員エンゲージメントや士気、会社に対するロイヤルティが向上し、離職率が低下する。これらはみな、近ごろの企業が苦労していることだ」

柔軟に働けるようにすれば、従業員に喜ばれるだけでなく、企業側も、経費の削減や利益の増加などが期待できる。これこそウィン・ウィンと言えるだろう。

翻訳=遠藤康子/ガリレオ

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