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2022.01.25

米メンタルヘルス新興企業、過食動画でインスタ広告規則に違反

Alexey Dulin / EyeEm / Getty Images


セレブラルのスポークスパーソンには、オリンピックにも出場した体操選手のシモーネ・バイルズが含まれる。バイルズは昨年、同社の最高インパクト責任者に就任。SNSへの投稿にも、頻繁に登場している。

そのセレブラルの広告は、ダイエットやADHD、不安神経症の投薬治療に関連するものが中心となっており、特に若い女性をターゲットとしている。インスタグラムも親会社のメタも、「セレブラルのこうした広告動画がボディイメージとメンタルヘルスに関連したものであり、特に10代の少女たちに有害なものである可能性が高いことを認識していた」として、数カ月前から非難されていた。

インスタグラムは2021年2月、新たな方針として、「自傷行為や摂食障害を助長させるようなコンテンツの掲載を禁じる」と発表した。また、否定的な自己認識につながる「ビフォー・アフター」の写真や広告の使用も禁止。減量を目的とした製品や美容外科手術の広告は、対象を18歳以上のユーザーに制限している。

米摂食障害協会の関係者は、「食行動異常」を映し出す動画の視聴は、実際に摂食障害に苦しんでいる、またはそのリスクに直面している人にとっては非常に大きな問題になり得るとして、「可能な限り視聴しないこと」を勧めている。

こうした動画は、摂食障害の人にとって「食行動異常のトリガー」になる可能性があるだけでなく、同じ問題を抱えながら治療の必要性を認識していない人に、「映像にある特定の食べ物を、映像と同じように食べる人だけに問題がある」と誤解させる危険性があるという。

編集=木内涼子

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