2020年に小売業界を襲った大惨事が、体力のないライバルを一掃した一方で、生き残ったブランドや企業が、自らのビジネスの在り方を見直し改革する動きに拍車をかけたことは、良い知らせと言える。
何がうまく機能しないかについては、我々は把握できた。次にはどうすればいいのだろうか。
小売業界の未来をかたちづくるカギとなるのは、コラボレーションだ。企業内部での部署相互の協同はもちろん、小売店同士の提携（それぞれの持つ経営資源、パートナーや顧客に関するコラボレーション）も必要だ。これは、小売業界が過去100年にわたって継続してきたやり方とは異なる、発展の可能性を秘めた新しい変化と言える。
筆者が初めて、小売業でうまく機能していない側面の存在に気がついたのは、キャリアに踏み出したばかりのころ。あるサプライチェーン技術企業で働いていたときだった。その企業は、物流、製品、需要予測、ジャストインタイム在庫などを専門としていた。
小売業界において、予測は一筋縄ではいかない。とりわけアパレル分野では難しく、新シーズンの商品が、納入された時点ですでに流行遅れになっている場合もある。消費者の好みが、商品の発注後に変化してしまっているからだ。問題は、小売業におけるマネジメントが、サイロ化されていることにあると筆者は見て取った。
製造、物流、マーチャンダイジング、販売。筆者の働く企業が主に相手にしていたこれらの部署は、それぞれ独自のデータ、独自のスプレッドシートを有し、独自に予測を行っていた。部署同士で意見が食い違うことも頻繁であり、そういう場合は否応なしに問題が発生した。各部署が、「自分なりの真実」を有していたのだ。
しかし、よく言われるように、誰もが「自分なりの意見」を持つ権利があるとしても、「自分なりの事実」を持つ権利はない。
そこで我々は、クライアント企業が抱えるそういった障害を分解して、新たなテクノロジーを導入し、協力しあって運営できる環境の構築を手助けした。
