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ポテンシャルを引き出すライフスタイルのコツ

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働く人が健康的なライフスタイルを送れる“流れ”をつくるのはどうしたらいいでしょうか?

健康経営に取り組む企業が真っ先に着手する定番施策として、朝ヨガやウォーキングイベントがあります。普段ヨガに通っている人や、歩くのが大好きな人から見たら身近ですし、無料であれば非常に魅力的なはずです。しかし、そのようなアクティビティに参加する人は、たいていすでに健康的であり、会社がサポートする必要性の低い対象であることが多いです。

健康的な人により健康になってもらい、アンバサダーのように活躍してもらうことが有効なこともありますが、「健康経営とは、従業員が健康で元気よく働けるようにサポートを行うことで、従業員のパフォーマンスが向上し、結果企業業績向上につなげる経営戦略である」という点に立ち返ると、健康面に課題のある人や不健康な生活になりがちな人をターゲットに取り組む方が投資対効果が高いといえます。

ただ問題は、健康意識が低い層に行動変容を促すことは非常に難しく、一歩間違えて不要なストレスをかけてしまうと、パフォーマンスの低下という逆効果を招きかねないということです。

その代表的なものがタバコに関する取組みで、社内全面禁煙や就業時間内禁煙の組織で働いている喫煙者からは、ネガティブな声が上がることもあると聞きます。本来なら、従業員の病気リスクや医療費低下に貢献し、企業業績向上に向けた策であるはずが、生産性を下げてしまう可能性もある。だからこそ、慎重に取り組む必要があります。

ながら、ついで、どうせなら

では、どのようにして健康に関心ない人にアプローチするのか? 私が重要視しているのが、「ながら」「ついで」「どうせなら」です。

例えば、腰痛や肩こりの人は運動不足であることが多く、どうにか運動してもらいたいと思いながらも難しいことが多いものです。そんな時はイスに座り「ながら」できるストレッチ方法を伝えることで、疲れを感じた際にちょっとやってみる、ということを促せます。

また、歯を磨く「ついで」につま先立ちすることでふくらはぎの血流を促進させる、など何かの行動に併せて行えることが有効だと考えました。健康に関心のない人は健康のために使う時間を持ってもらうのが難しいからこその施策です。

さらに、歩く時に「どうせなら」大股や早歩きで歩くことの効果を伝えたり、定食を食べる際に「どうせなら」汁物や野菜を最初に食べることで血糖値の上昇をケアするというように、日常生活の中で無理なく取り込める行動の提案を行っています。

文=平井孝幸

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